大豊工業株式会社
TAIHO KOGYO CO.,LTD.
2026年3月期
- 売上高
- 1,193億円 前期比 +5.8%
- 営業利益
- 25.8億円 利益率 2.2%
- 純利益
- −59.6億円
- ROE
- -9.4%
- 自己資本比率
- 55.7%
業績の推移
数字から読み取れること
- 売上高は2022年3月期の988億円から2026年3月期の1,193億円へ増加(4期間の年平均成長率 4.8%)。
- 直近期(2026年3月期)の売上高は前期比 +5.8%。
- 直近期の営業利益率は 2.2%。
- 直近期は最終損益が −59.6億円 の赤字。
- 直近期のROEは -9.4%(有価証券報告書の記載値)。
- 直近期末の自己資本比率は 55.7%。
下の表の数値から自動で計算しています。
| 決算期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 988億円 | 1,051億円 | 1,120億円 | 1,127億円 | 1,193億円 |
| 前期比 | — | +6.4% | +6.5% | +0.7% | +5.8% |
| 営業利益 | — | — | — | 6.1億円 | 25.8億円 |
| 営業利益率 | — | — | — | 0.5% | 2.2% |
| 経常利益 | 16.5億円 | 12.1億円 | 32.3億円 | 9.1億円 | 30.0億円 |
| 純利益(親会社株主に帰属) | 6.2億円 | 3.9億円 | 17.4億円 | −41.8億円 | −59.6億円 |
| 総資産 | 1,143億円 | 1,137億円 | 1,194億円 | 1,223億円 | 1,143億円 |
| 純資産 | 663億円 | 670億円 | 725億円 | 692億円 | 643億円 |
| 自己資本比率 | 57.4% | 58.4% | 60.2% | 56.1% | 55.7% |
| ROE | 1.0% | 0.6% | 2.4% | -6.1% | -9.4% |
| 現金及び現金同等物 | 196億円 | 160億円 | 200億円 | 188億円 | 196億円 |
| 営業キャッシュフロー | 71.0億円 | 58.7億円 | 107億円 | 62.4億円 | 84.6億円 |
| 従業員数 | 4,332人 | 4,212人 | 4,107人 | 4,090人 | 4,089人 |
| 書類の提出日 | — | — | — | — | 2026/06/22 |
| 出典 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 |
新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。
機械の会社
日本の機械は213社。 大豊工業株式会社の直近の売上高は58位。 業種の会社をすべて見る
| 順位 | 会社名 | 売上高 | 営業利益率 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | ダイキン工業株式会社分析あり | 5兆150億円 | 8.3% | 2,752億円 |
| 2 | 三菱重工業株式会社分析あり | 4兆9,741億円 | — | 3,321億円 |
| 3 | 株式会社小松製作所分析あり | 4兆1,327億円 | — | 3,763億円 |
| 4 | 株式会社 クボタ分析あり | 3兆188億円 | 8.8% | 1,866億円 |
| 5 | 株式会社ジェイテクト | 1兆9,249億円 | 1.3% | 119億円 |
| 6 | 株式会社IHI | 1兆6,434億円 | 10.1% | 1,609億円 |
| 7 | 日立建機株式会社 | 1兆4,054億円 | 9.3% | 731億円 |
| 8 | 住友重機械工業株式会社 | 1兆668億円 | 4.8% | 309億円 |
| 9 | 株式会社荏原製作所 | 9,582億円 | 11.9% | 766億円 |
| 10 | 日本精工株式会社 | 9,116億円 | 4.3% | 228億円 |
売上規模の近い機械の会社
- 株式会社小森コーポレーション1,186億円
- 株式会社ユニバーサルエンターテインメント1,228億円
- ローツェ株式会社1,287億円
- 株式会社ツガミ1,291億円
- 芝浦機械株式会社1,328億円
- 澁谷工業株式会社1,356億円
- ガリレイホールディングス株式会社1,386億円
- マックス株式会社996億円
直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。
事業の内容
有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第120期(2025/04/01-2026/03/31))
3【事業の内容】 当社の企業集団は、当社、連結子会社14社および持分法適用関連会社1社および非連結子会社1社により構成され、その主な事業は各種自動車部品および搬送装置・精密金型等の自動車製造用設備の製造・販売であります。 当社グループの事業に係る位置付けおよびセグメントとの関連は次のとおりであります。 なお、セグメントと同一の区分であります。 自動車部品関連事業 当社グループは、メタル・ブシュ等の軸受製品・システム製品・ダイカスト製品・ガスケット製品他の自動車部品を製造・販売しております。連結子会社のタイホウ コーポレーション オブ アメリカは、米国において軸受製品、システム製品の製造・販売をしております。タイホウ ヌサンタラ(株)は、インドネシアにおいて軸受製品、ダイカスト製品の製造・販売をしております。タイホウ コーポレーション オブ ヨーロッパ(有)は、ハンガリーにおいて軸受製品の製造・販売をしております。韓国大豊(株)は、韓国において軸受製品の製造・販売をしております。大豊工業(煙台)有限公司は、中国において軸受製品の製造・販売をしております。常州恒業軸瓦材料有限公司は、中国において軸受製品素材の製造・販売をしております。大豊精機(株)は、自動車用足回り部品の製造・販売をしております。日本ガスケット(株)は、ガスケット製品の製造・販売をしております。ニッポンガスケットタイランド(株)は、タイにおい…
経営方針・経営計画
有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針<社是>・私たちは時流に先んじ、合理主義に基づき優れた製品をもって顧客の信頼に応える - 信頼の大豊 –<使命>・大豊グループはトライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングをもって社会に貢献する<2030年に向けて>- 目指す姿 -・常に社会のニー…全文の抜粋を表示
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針<社是>・私たちは時流に先んじ、合理主義に基づき優れた製品をもって顧客の信頼に応える - 信頼の大豊 –<使命>・大豊グループはトライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングをもって社会に貢献する<2030年に向けて>- 目指す姿 -・常に社会のニーズを把握して、技術(材料・工法)を極めて、新たな商品を生み出す集団- 持続的成長に向けて -・既存事業の強化 ~ 構造改革と徹底的なロス低減を推進し収益性向上を図る ~- 企業価値最大化 -・新領域・新事業創出 ~ グループシーズの結集とリソーセスシフトを実現し、コア技術を生かした新たなソリューションを提供する ~- 基盤:大事にする価値観 -・「人」を大事にする会社であり続ける事 (2)優先的に対処すべき事業上の課題- 持続的成長に向けて -・既存事業のパワートレイン部品は、将来の成長投資の源泉として収益性を高めるべく、開発プロセス改革ならびにDX推進により生産性向上を図り、高付加価値事業へのシフトを実現すると共に、グローバル資産の有効活用を推進して参ります。- 企業価値最大化 -・これまで培った技術を結集し、社会課題への解決と電動化への貢献に向けた新領域/新事業の創出を推進して参ります。成長戦略では、電池部品・設備・パワー半導体冷却器や「水」のサーキュラーエコノミーに着眼した新たなソリューションの提案にむけて、大豊グループ一体となった開発推進体制の構築ならびにリソーセスの最適配分を推進して参ります。- 基盤:大事にする価値観 -・事業戦略を推進させるのは「人」であり、会社の最も大切な資本という考え方の下、積極的な人への投資、若手主体のプロジェクト推進、働きやすい環境づくりやエンゲージメント向上を図ってまいります。・アジャイル開発拠点「篠原BASE」では、将来にむけた人材育成のために、オープンでフラットな組織体制を構築し、新たな価値創造を推進して参ります。・ガバナンス強化については、コンプライアンスの徹底、リスクマネジメントの強化等を整備するだけでなく、それらを運用する「人」の育成にも注力し、全てのステークホルダーから信頼される企業を目指して参ります。 (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等 当社グループは、事業の成長性と収益性を重視する観点から、売上高および営業利益を経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として位置付けております。当連結会計年度における連結売上高は119,378百万円となり、2025年10月30日に開示しております連結売上高目標117,000百万円に比べ、2,378百万円(2.0%増)の増収となりました。連結営業利益は2,589百万円となり、連結営業利益目標2,300百万円に比べ、289百万円(12.6%増)の増益となりました。引き続き当該指標の改善に邁進していく所存です。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。
