日本 東証プライム コード 4462 化学

石原ケミカル株式会社

ISHIHARA CHEMICAL CO.,LTD.

2026年3月期

売上高
234億円
前期比 -0.8%
営業利益
38.4億円
利益率 16.4%
純利益
29.6億円
ROE
12.7%
自己資本比率
82.4%

業績の推移

売上高
2022/32022年3月期 190億円2023/32023年3月期 203億円2024/32024年3月期 207億円2025/32025年3月期 236億円2026/32026年3月期 234億円234億円
営業利益
2022/32023/32024/32025/32025年3月期 34.0億円2026/32026年3月期 38.4億円38.4億円
純利益
2022/32022年3月期 20.4億円2023/32023年3月期 16.8億円2024/32024年3月期 19.0億円2025/32025年3月期 24.6億円2026/32026年3月期 29.6億円29.6億円

数字から読み取れること

  • 売上高は2022年3月期の190億円から2026年3月期の234億円へ増加(4期間の年平均成長率 5.4%)。
  • 直近期(2026年3月期)の売上高は前期比 -0.8%。
  • 直近期の営業利益率は 16.4%。
  • 直近期のROEは 12.7%(有価証券報告書の記載値)。
  • 直近期末の自己資本比率は 82.4%。
  • 直近期の営業キャッシュフロー(32.7億円)は純利益の 1.1倍。

下の表の数値から自動で計算しています。

決算期2022年3月期2023年3月期2024年3月期2025年3月期2026年3月期
売上高190億円203億円207億円236億円234億円
 前期比—+6.9%+1.8%+14.1%-0.8%
営業利益———34.0億円38.4億円
 営業利益率———14.4%16.4%
経常利益25.1億円22.5億円24.5億円34.5億円39.9億円
純利益(親会社株主に帰属)20.4億円16.8億円19.0億円24.6億円29.6億円
総資産258億円265億円279億円269億円300億円
純資産214億円219億円231億円218億円247億円
自己資本比率83.0%82.6%82.8%81.1%82.4%
ROE9.8%7.8%8.5%11.0%12.7%
現金及び現金同等物44.7億円49.6億円56.5億円57.5億円83.9億円
営業キャッシュフロー17.8億円9.4億円18.4億円35.9億円32.7億円
従業員数271人273人274人280人292人
書類の提出日————2026/06/24
出典開示資料開示資料開示資料開示資料開示資料

新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。

化学の会社

日本の化学は204社。 石原ケミカル株式会社の直近の売上高は147位。 業種の会社をすべて見る

順位会社名売上高営業利益率純利益
1 三菱ケミカルグループ株式会社分析あり 3兆7,039億円 0.8% 118億円
2 富士フイルムホールディングス株式会社 3兆3,569億円 — 2,767億円
3 旭化成株式会社分析あり 3兆745億円 7.5% 1,587億円
4 信越化学工業株式会社分析あり 2兆5,739億円 24.7% 4,744億円
5 住友化学株式会社 2兆3,285億円 6.5% 609億円
6 日本ペイントホールディングス株式会社分析あり 1兆7,742億円 14.5% 1,798億円
7 花王株式会社分析あり 1兆6,886億円 9.7% 1,200億円
8 三井化学株式会社 1兆6,687億円 4.4% 343億円
9 日本酸素ホールディングス株式会社 1兆3,596億円 14.6% 1,238億円
10 株式会社レゾナック・ホールディングス分析あり 1兆3,471億円 3.5% 290億円

売上規模の近い化学の会社

直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。

事業の内容

有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第88期(2025/04/01-2026/03/31))

3 【事業の内容】(1) 事業の内容当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社(石原化美(上海)商貿有限公司、石原化美(上海)科技有限公司、キザイ株式会社)の計4社で構成されており、電子関連分野、自動車用品分野、工業薬品分野の3つの分野で、金属表面処理剤及び機器等、電子材料、自動車用化学製品等、工業薬品の4つの事業を行っております。 当社及び当社の関係会社の事業における当社及び関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 (電子関連分野)1 金属表面処理剤及び機器等:① 錫系および銅めっき液・・・パソコン、携帯電話、AV機器などは、半導体、コネクター等の電子部品とプリント配線板を内蔵しています。錫系めっき液は、電子部品とプリント配線板を導通が可能な状態で接合する目的で使用し、銅めっき液は、半導体やプリント配線板の微細な回路形成や導通確保を目的として使用します。当社は、この錫系および銅めっき液の開発、製造、販売、アフターサービスを行っております。また、多種多様な材質や形状を有する電子部品やプリント配線板へのめっき条件の設定や、めっき皮膜の評価や改善などの技術的支援、めっき液ラインの管理などユーザーと深くかかわって開発・改良を進めております。② 化成処理液自動管理装置等・・・プリント基板加工時の無電解めっ…

経営方針・経営計画

有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋

1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。当社グループは、自己開発、商品開発、市場開発の「三つの開発」を企業理念とし、ニッチ市場といわれる事業分野で高い市場占有率を維持し、基幹となる3つの分野で事業をバ…全文の抜粋を表示
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。当社グループは、自己開発、商品開発、市場開発の「三つの開発」を企業理念とし、ニッチ市場といわれる事業分野で高い市場占有率を維持し、基幹となる3つの分野で事業をバランスよく展開し、各々の収益力を高め、総体として会社の業績の伸長をはかってまいります。このような事業活動を通じて常に新しいニーズの創造・発掘に取り組み、会社の発展を通じて、株主、取引先、従業員など関係各位の信頼と期待に応え、社会に貢献していくことを経営の基本方針にしております。当基本方針に基づき設定しました、当社グループの経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標(KPI)は以下のとおりであります。当該KPIを採用した理由は、投資家が当社グループの経営方針・経営戦略等を理解する上で重要な指標であり、また、収益力の向上を測定することが可能な指標であり、経営方針・経営戦略等の進捗状況や、実現可能性の評価等を行うことが可能となるためであります。① 売上総利益率35%以上を目指します。② 経常利益率15%以上を目指します。③ 利益額の伸長により、安定的にROE(自己資本利益率)10%以上を目指します。(注)上記KPIについては有価証券報告書提出日現在において予測できる事情等を基礎とした合理的な判断に基づくものであり、その達成を保証するものではありません。 当連結会計年度におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が続いたものの、物価上昇や金利上昇、米国の通商政策動向に加え、中東情勢をはじめとした地政学的リスクの高まりなどにより、先行きは不透明な状況で推移しました。このような状況のもと、当社グループは、高付加価値製品の開発に取り組むとともに、国内及び海外における営業活動を通じて、市場拡大に努めてまいりました。このような状況下、当社グループといたしましては、下記に記載する「中長期経営方針」及び「重点課題」に掲げる事項を対処すべき課題と捉え、企業価値向上に向け邁進しております。① 中長期経営方針 「成長路線の創造」自己開発、商品開発、市場開発の「三つの開発」を企業理念とし、ニッチ市場といわれる事業分野で高い市場占有率を維持し、基幹となる三つの分野で四つの事業を展開する事を基本とし、世界に通用する製品、技術、サービスを創造駆使し、グローバルに社会課題を解決し持続可能な社会の実現に貢献して、更なる成長をはかります。② 重点課題 a.隣接分野、新地域への参入によりプラスアルファ売上を創造します。 b.電子部品業界等において、ハイエンド半導体用めっき液等の付加価値の高い製品を市場投入し、市場を拡大していくことにより、高付加価値製品の売上及び売上総利益の増加をはかります。 c.カーディーラーにおいて、エアコンクリーナーの更なる拡販に加え、新製品を導入・拡販することにより、市場拡大をはかります。 d.第5の事業の柱として、導電性銅ナノインク等金属ナノ粒子の新規電子材料の事業化を加速し、先端電子材料市場への参入、市場拡大をはかります。 e.中国現地法人、台湾支店、その他海外拠点の機能を高め、事業のグローバル化をはかります。

掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。