米国 NYSE コード CIEN 電気機器・半導体

CIENA CORP

2025年11月期

売上高
47.7億ドル
前期比 +18.8%
営業利益
2.0億ドル
利益率 4.1%
純利益
1.2億ドル
ROE
4.4%
自己資本比率
46.5%

業績の推移

売上高
2021/102021年10月期 36.2億ドル2022/102022年10月期 36.3億ドル2023/102023年10月期 43.9億ドル2024/112024年11月期 40.1億ドル2025/112025年11月期 47.7億ドル47.7億ドル
営業利益
2021/102021年10月期 5.0億ドル2022/102022年10月期 2.2億ドル2023/102023年10月期 3.6億ドル2024/112024年11月期 1.7億ドル2025/112025年11月期 2.0億ドル2.0億ドル
純利益
2021/102021年10月期 5.0億ドル2022/102022年10月期 1.5億ドル2023/102023年10月期 2.5億ドル2024/112024年11月期 8,396万ドル2025/112025年11月期 1.2億ドル1.2億ドル

数字から読み取れること

  • 売上高は2021年10月期の36.2億ドルから2025年11月期の47.7億ドルへ増加(4期間の年平均成長率 7.1%)。
  • 直近期(2025年11月期)の売上高は前期比 +18.8%。
  • 直近期の営業利益率は 4.1%(2021年10月期は 13.7%、−9.5ポイント)。
  • 直近期のROEは 4.4%(純利益÷期首期末平均の自己資本で計算)。
  • 直近期末の自己資本比率は 46.5%。
  • 直近期の営業キャッシュフロー(8.1億ドル)は純利益の 6.5倍。

下の表の数値から自動で計算しています。

決算期2021年10月期2022年10月期2023年10月期2024年11月期2025年11月期
売上高36.2億ドル36.3億ドル43.9億ドル40.1億ドル47.7億ドル
 前期比—+0.3%+20.8%-8.5%+18.8%
営業利益5.0億ドル2.2億ドル3.6億ドル1.7億ドル2.0億ドル
 営業利益率13.7%6.1%8.2%4.1%4.1%
純利益5.0億ドル1.5億ドル2.5億ドル8,396万ドル1.2億ドル
総資産48.7億ドル50.7億ドル56.0億ドル56.4億ドル58.6億ドル
自己資本30.2億ドル27.1億ドル28.5億ドル28.2億ドル27.3億ドル
自己資本比率62.1%53.5%50.9%49.9%46.5%
ROE16.6%5.3%9.2%3.0%4.4%
現金及び現金同等物14.2億ドル9.9億ドル10.1億ドル9.3億ドル10.9億ドル
営業キャッシュフロー5.4億ドル−1.7億ドル1.7億ドル5.1億ドル8.1億ドル
書類の提出日————2025/12/12
出典US GAAPUS GAAPUS GAAPUS GAAPUS GAAP

新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 SECに提出されたXBRLの年次の値です(金額は米ドル)。ROEは純利益を期首・期末の株主資本の平均で割って計算しています。会社の定義する売上高と異なる場合があります。

電気機器・半導体の会社

米国の電気機器・半導体は272社。 CIENA CORPの直近の売上高は34位。 業種の会社をすべて見る

順位会社名売上高営業利益率純利益
1 NVIDIA CORP分析あり 2,159億ドル 60.4% 1,201億ドル
2 TIGO ENERGY, INC. 1,035億ドル 0.0% −188万ドル
3 Broadcom Inc.分析あり 639億ドル 39.9% 231億ドル
4 INTEL CORP 529億ドル -4.2% −2.7億ドル
5 GENERAL ELECTRIC CO 459億ドル — 87.0億ドル
6 QUALCOMM INC/DE 443億ドル 27.9% 55.4億ドル
7 GE Vernova Inc. 381億ドル 3.6% 48.8億ドル
8 MICRON TECHNOLOGY INC 374億ドル 26.1% 85.4億ドル
9 ADVANCED MICRO DEVICES INC 346億ドル 10.7% 43.4億ドル
10 JABIL INC 298億ドル 4.0% 6.6億ドル

売上規模の近い電気機器・半導体の会社

直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。

掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。