NVIDIA CORP
GPUとネットワーク、ソフトウエアをAIデータセンターに一体提供する米半導体企業。売上の約9割がData Center
2026年1月期
- 売上高
- 2,159億ドル 前期比 +65.5%
- 営業利益
- 1,304億ドル 利益率 60.4%
- 純利益
- 1,201億ドル
- ROE
- 101.5%
- 自己資本比率
- 76.1%
GPU、CPU、NVLinkなどの相互接続、CUDAを中心とするソフトウエアを組み合わせ、AI向けデータセンターをラック単位で提供するファブレス企業。2026年1月期(FY2026)は売上高2,159億ドル(前期比65%増)、純利益1,201億ドル。1年ごとの新アーキテクチャ投入を掲げ、Rubin世代の量産に入った。
事業の概要
NVIDIAはアクセラレーテッド・コンピューティングの基盤を手がける。報告セグメントはCompute & Networking(データセンター向けの計算・ネットワーク基盤とAIソフトウエア、自動車向けプラットフォーム)とGraphics(ゲーム・PC向けGeForce、ワークステーション向けRTXなど)の2つ。会計年度は1月末前後に終わる52〜53週。
2026年1月期(2026年1月25日終了)の市場別売上高は次のとおり。
- Data Center:1,937億ドル(前期比68%増、売上高の約90%)。うちCompute 1,624億ドル(59%増)、Networking 314億ドル(142%増)
- Gaming:160億ドル(同41%増)
- Professional Visualization:32億ドル(同70%増)
- Automotive:23億ドル(同39%増)
- OEM and Other:6億ドル
データセンター製品はGPU、CPU、DPU、NVLinkスイッチ、InfiniBandやEthernetのネットワーク機器を協調設計し、ラック規模のシステムとして提供する。その土台にCUDA開発基盤とCUDA-Xライブラリ群があり、NVIDIA AI Enterpriseなどの有償ソフトウエアライセンスも持つ。製造はウエハー製造から組立・テスト・パッケージングまで外部パートナーに委ねるファブレス方式。
顧客はクラウド事業者、AIモデル開発企業、企業、公共部門など。直接顧客はOEM、ODM、システムインテグレーター、販売代理店などで、2026年1月期は直接顧客1社が売上高の22%、別の1社が14%を占めた。本社所在地が米国外の顧客向け売上は31%(前期41%)。従業員は38カ国に約4万2,000人。
業績の分析
2026年1月期(US GAAP)の業績は次のとおり。
- 売上高:2,159億ドル(前期比65%増)
- 営業利益:1,304億ドル(同60%増)。営業利益率は約60%
- 純利益:1,201億ドル(同65%増)
- 粗利益率:71.1%(前期75.0%)
- 営業キャッシュ・フロー:1,027億ドル(前期641億ドル)
Form 10-Kでの会社の説明によると、成長の原動力はアクセラレーテッド・コンピューティングとAIへのプラットフォーム転換で、Data Center売上の大半をBlackwell世代が占めた。粗利益率の低下は、Hopper世代のHGXシステムからBlackwellのデータセンター全体を担うソリューションへの移行によるもの。加えて、米政府が2025年4月に中国向けH20の輸出にライセンスを求めたことで、H20の過剰在庫と購入義務に関する45億ドルの費用を計上した。研究開発費は185億ドル(43%増)で、人員増に伴う報酬や計算インフラの費用が増えた。
直近5期の推移(SEC XBRL、Form 10-Kの値)は次のとおり。
| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 純利益 | 株主資本 | 営業CF |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年1月期 | 269億ドル | 100億ドル | 98億ドル | 266億ドル | 91億ドル |
| 2023年1月期 | 270億ドル | 42億ドル | 44億ドル | 221億ドル | 56億ドル |
| 2024年1月期 | 609億ドル | 330億ドル | 298億ドル | 430億ドル | 281億ドル |
| 2025年1月期 | 1,305億ドル | 815億ドル | 729億ドル | 793億ドル | 641億ドル |
| 2026年1月期 | 2,159億ドル | 1,304億ドル | 1,201億ドル | 1,573億ドル | 1,027億ドル |
2023年1月期は売上高が横ばいで営業利益が半減したが、生成AI需要が本格化した2024年1月期以降に急拡大した。売上高は3期で約8倍、総資産は412億ドルから2,068億ドルへ増えた。2026年1月期の株主還元は自社株買い401億ドル、配当10億ドル弱。
足元の2027年1月期は、第2四半期(2026年7月26日終了)の売上高が962億ドル(前年同期比106%増)、純利益597億ドル。今期から市場区分をData CenterとEdge Computingの2つに改め、Data Centerは890億ドル(同117%増)、Edge Computingは72億ドル(同27%増)。第3四半期の売上高見通しは1,080億ドル(±2%)で、中国向けData Center computeの売上は見込んでいない。
経営計画・成長戦略
中期経営計画のような数値目標は公表していない。Form 10-Kと決算資料で示す重点は次のとおり。
- 1年ごとの製品サイクル:データセンター向け新アーキテクチャを毎年投入する方針。2026年1月期第2四半期にBlackwell UltraのGB300の出荷を始め、次世代のVera Rubinは2027年1月期第2四半期に本格量産に入った
- フルスタックとエコシステムの拡大:チップからシステム、ソフトウエアまでを一体で提供する。NVLink Fusionで、ハイパースケーラーなどが独自設計のCPUやアクセラレーターを同社の基盤に統合できるようにした
- 供給の確保:2026年1月期末の供給関連コミットメントは952億ドルで、会社は数四半期先を超える需要に備えて在庫と生産能力を確保したと説明する
- 顧客の設備投資を支える仕組み:Apollo、BlackRock、Blackstoneなどと、AIインフラ構築向けに5,000億ドル超の第三者資金を動員する計算資源の資金調達基盤をつくる提携を発表した(最終契約が条件)
新規事業・新しい取り組み
- 推論技術の取り込み:2025年12月、Groq, Inc.と同社のLPU技術の非独占ライセンス契約を結び、一部の従業員を採用した。対価は締結時の130億ドルと1年以内に支払う40億ドル。第2四半期には推論アクセラレーターGroq 3 LPXの本格量産を発表した
- CPU:AIエージェント向けCPU「Vera」を発表し、SpaceXAIが採用を表明した
- フィジカルAI:自動運転向けのDRIVE Hyperion、ロボット向けのIsaac GR00TやJetson Thor、世界モデルCosmosなど、オープンなモデルと開発基盤を提供する
- 出資:Intel株への投資を公表しており、2026年1月期はその評価益がその他の収益を押し上げた。Form 10-Kの時点ではOpenAIとの投資・提携契約の最終調整中としていた
新規事業の担当者の視点では、ハードウエア単体ではなく、ソフトウエア、ネットワーク、資金調達の仕組みまで含めて顧客の導入障壁を下げている点が参考になる。
分析:強みと課題
強み
- システム全体の設計力:GPUに加え、Networking売上が1年で2.4倍の314億ドルになった。計算とネットワークを一体で売れることが、ラック単位の受注につながっていると読める
- ソフトウエアの蓄積:CUDAとCUDA-Xのライブラリ群は開発者の資産となっており、ハードウエアの世代交代をまたいで顧客をつなぎとめる要素になる
- 資金力:営業キャッシュ・フロー1,027億ドルで、年400億ドル規模の自社株買い、Groqとのライセンス、供給確保の大型コミットメントを並行できる
課題・リスク
- 顧客の集中:直接顧客2社で売上高の36%を占め、2026年1月期第4四半期はハイパースケーラーがData Center売上の5割強を占めた。少数顧客の投資方針で業績が振れやすい
- 輸出規制:H20では45億ドルの費用を計上し、H200のライセンス下でも売上はまだない。見通しは中国向けData Center computeを織り込んでおらず、規制次第で市場が閉ざされる
- 顧客側の制約と製品移行:会社はデータセンター用地、電力、資金の不足が顧客の導入を遅らせうるとしている。毎年の製品移行は、会社自身が在庫評価損や歩留まり、コスト増のリスクを挙げている
出典
- Form 10-K for the fiscal year ended January 25, 2026(NVIDIA Corporation、2026年2月)
- SEC EDGAR XBRL財務データ(NVIDIA Corporation、CIK 0001045810)
- NVIDIA Announces Financial Results for Fourth Quarter and Fiscal 2026(NVIDIA、2026年2月25日)
- CFO Commentary on Fourth Quarter and Fiscal 2026 Results(NVIDIA、2026年2月25日)
- NVIDIA Announces Financial Results for Second Quarter Fiscal 2027(NVIDIA、2026年8月26日)
分析の更新履歴(1件)
- 最新の版 2026年9月27日時点の情報
業績の推移
数字から読み取れること
- 売上高は2022年1月期の269億ドルから2026年1月期の2,159億ドルへ増加(4期間の年平均成長率 68.3%)。
- 直近期(2026年1月期)の売上高は前期比 +65.5%。
- 直近期の営業利益率は 60.4%(2022年1月期は 37.3%、+23.1ポイント)。
- 直近期のROEは 101.5%(純利益÷期首期末平均の自己資本で計算)。
- 直近期末の自己資本比率は 76.1%。
- 直近期の営業キャッシュフロー(1,027億ドル)は純利益の 0.9倍。
下の表の数値から自動で計算しています。
| 決算期 | 2022年1月期 | 2023年1月期 | 2024年1月期 | 2025年1月期 | 2026年1月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 269億ドル | 270億ドル | 609億ドル | 1,305億ドル | 2,159億ドル |
| 前期比 | — | +0.2% | +125.9% | +114.2% | +65.5% |
| 営業利益 | 100億ドル | 42.2億ドル | 330億ドル | 815億ドル | 1,304億ドル |
| 営業利益率 | 37.3% | 15.7% | 54.1% | 62.4% | 60.4% |
| 純利益 | 97.5億ドル | 43.7億ドル | 298億ドル | 729億ドル | 1,201億ドル |
| 総資産 | 442億ドル | 412億ドル | 657億ドル | 1,116億ドル | 2,068億ドル |
| 自己資本 | 266億ドル | 221億ドル | 430億ドル | 793億ドル | 1,573億ドル |
| 自己資本比率 | 60.2% | 53.7% | 65.4% | 71.1% | 76.1% |
| ROE | 36.6% | 17.9% | 91.5% | 119.2% | 101.5% |
| 現金及び現金同等物 | 19.9億ドル | 33.9億ドル | 72.8億ドル | 85.9億ドル | 106億ドル |
| 営業キャッシュフロー | 91.1億ドル | 56.4億ドル | 281億ドル | 641億ドル | 1,027億ドル |
| 書類の提出日 | — | — | — | — | 2026/02/25 |
| 出典 | US GAAP | US GAAP | US GAAP | US GAAP | US GAAP |
新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 SECに提出されたXBRLの年次の値です(金額は米ドル)。ROEは純利益を期首・期末の株主資本の平均で割って計算しています。会社の定義する売上高と異なる場合があります。
電気機器・半導体の会社
米国の電気機器・半導体は272社。 NVIDIA CORPの直近の売上高は1位。 業種の会社をすべて見る
| 順位 | 会社名 | 売上高 | 営業利益率 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | NVIDIA CORP | 2,159億ドル | 60.4% | 1,201億ドル |
| 2 | TIGO ENERGY, INC. | 1,035億ドル | 0.0% | −188万ドル |
| 3 | Broadcom Inc.分析あり | 639億ドル | 39.9% | 231億ドル |
| 4 | INTEL CORP | 529億ドル | -4.2% | −2.7億ドル |
| 5 | GENERAL ELECTRIC CO | 459億ドル | — | 87.0億ドル |
| 6 | QUALCOMM INC/DE | 443億ドル | 27.9% | 55.4億ドル |
| 7 | GE Vernova Inc. | 381億ドル | 3.6% | 48.8億ドル |
| 8 | MICRON TECHNOLOGY INC | 374億ドル | 26.1% | 85.4億ドル |
| 9 | ADVANCED MICRO DEVICES INC | 346億ドル | 10.7% | 43.4億ドル |
| 10 | JABIL INC | 298億ドル | 4.0% | 6.6億ドル |
直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。
掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。
