株式会社DTS
DTS CORPORATION
2026年3月期
- 売上高
- 1,352億円 前期比 +7.4%
- 営業利益
- 164億円 利益率 12.2%
- 純利益
- 116億円
- ROE
- 19.2%
- 自己資本比率
- 74.5%
業績の推移
数字から読み取れること
- 売上高は2022年3月期の944億円から2026年3月期の1,352億円へ増加(4期間の年平均成長率 9.4%)。
- 直近期(2026年3月期)の売上高は前期比 +7.4%。
- 直近期の営業利益率は 12.2%。
- 直近期のROEは 19.2%(有価証券報告書の記載値)。
- 直近期末の自己資本比率は 74.5%。
- 直近期の営業キャッシュフロー(89.2億円)は純利益の 0.8倍。
下の表の数値から自動で計算しています。
| 決算期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 944億円 | 1,061億円 | 1,157億円 | 1,259億円 | 1,352億円 |
| 前期比 | — | +12.4% | +9.0% | +8.8% | +7.4% |
| 営業利益 | — | — | — | 144億円 | 164億円 |
| 営業利益率 | — | — | — | 11.5% | 12.2% |
| 経常利益 | 114億円 | 119億円 | 128億円 | 154億円 | 169億円 |
| 純利益(親会社株主に帰属) | 78.5億円 | 80.0億円 | 72.9億円 | 106億円 | 116億円 |
| 総資産 | 791億円 | 806億円 | 848億円 | 803億円 | 852億円 |
| 純資産 | 621億円 | 623億円 | 634億円 | 593億円 | 646億円 |
| 自己資本比率 | 78.4% | 76.1% | 73.4% | 72.2% | 74.5% |
| ROE | 13.0% | 13.0% | 11.8% | 17.7% | 19.2% |
| 現金及び現金同等物 | 458億円 | 433億円 | 375億円 | 284億円 | 293億円 |
| 営業キャッシュフロー | 75.8億円 | 76.4億円 | 104億円 | 91.8億円 | 89.2億円 |
| 従業員数 | 5,604人 | 5,703人 | 6,157人 | 6,188人 | 6,135人 |
| 書類の提出日 | — | — | — | — | 2026/06/17 |
| 出典 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 |
新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。
情報・通信業の会社
日本の情報・通信業は622社。 株式会社DTSの直近の売上高は36位。 業種の会社をすべて見る
| 順位 | 会社名 | 売上高 | 営業利益率 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | NTT株式会社分析あり | 14兆4,091億円 | 11.8% | 1兆370億円 |
| 2 | ソフトバンクグループ株式会社分析あり | 7兆7,986億円 | — | 5兆22億円 |
| 3 | ソフトバンク株式会社分析あり | 7兆386億円 | 14.8% | 5,507億円 |
| 4 | KDDI株式会社分析あり | 6兆719億円 | 18.1% | 7,071億円 |
| 5 | LINEヤフー株式会社分析あり | 2兆363億円 | 16.8% | 1,936億円 |
| 6 | 株式会社 大塚商会 | 1兆3,227億円 | 6.8% | 643億円 |
| 7 | 株式会社野村総合研究所 | 8,147億円 | 7.2% | 152億円 |
| 8 | 株式会社光通信分析あり | 7,347億円 | 15.9% | 1,510億円 |
| 9 | TISI株式会社 | 5,964億円 | 12.8% | 466億円 |
| 10 | 株式会社フジ・メディア・ホールディングス | 5,518億円 | -1.6% | 64.9億円 |
売上規模の近い情報・通信業の会社
- 株式会社オービック1,352億円
- 株式会社SHIFT1,298億円
- 株式会社ベルパーク1,293億円
- スカパーJSAT株式会社1,275億円
- エイベックス株式会社1,465億円
- 株式会社ディー・エヌ・エー1,477億円
- 株式会社三菱総合研究所1,214億円
- 株式会社NSD1,178億円
直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。
事業の内容
有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第54期(2025/04/01-2026/03/31))
3 【事業の内容】当社の企業集団は、当社(株式会社DTS)、連結子会社14社および非連結子会社2社で構成され、情報サービス業を主な事業内容とし、顧客の属する業界や地域、提供するソリューションやサービスの性質などを踏まえ「業務&ソリューション」「テクノロジー&ソリューション」「プラットフォーム&サービス」の報告セグメントに分類し、事業活動を展開しています。事業内容と各グループ会社の関係は、次のとおりです。 〔業務&ソリューション〕強みである「PM力」「業界知見」に「デジタル技術」をアドオンすることで、新たな付加価値を生み出し、以下のサービスを提供します。・ システム導入のためのコンサルティング・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築を含む)・ 業界特化型のソリューション創出など 〔テクノロジー&ソリューション〕顧客の多種多様なニーズに最新技術で対応するため、デジタル技術・ソリューションに特化し、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。・ システム導入のためのコンサルティング・ システムの設計、開発、運用、保守など(基盤およびネットワークなどの設計・構築、組込みを含む)・ ソリューション(自社・他社)の導入、運用、保守など 〔プラットフォーム&サービス〕顧客が安心して利用出来るIT環境をサポートするため、業界・地域横断で以下のサービスを提供します。・ 先端IT機器の導…
経営方針・経営計画
有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、情報サービス産業において、歴史ある企業として業…全文の抜粋を表示
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものです。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、情報サービス産業において、歴史ある企業として業績の向上に努め、一定の成果をあげるとともに、それに基づくステークホルダーへの利益還元を実施し、中長期的な企業価値の増大を図ることが最も重要であると考えています。加えて、「人々の喜びや社会の豊かさを生み出す力」を「技術」と捉え、「技術をもって顧客の信頼を築く 技術をもって企業価値を増大する 技術をもって社員生活の向上を図る 技術をもって社会に貢献する」という企業理念に基づき、すべてのステークホルダーから信頼され、安心感を与える企業を目指すとともに、情報サービス業界を常にリードする独立系総合情報サービス企業として業界内での存在感を高めることを目標とし、ゆるぎない経営基盤を確立することにより一層の発展を目指していきます。 (2) 中長期的な会社の経営戦略及び会社の対処すべき課題 テクノロジーの進展に伴い、世の中の経営層のアジェンダは顧客との関係強化・データドリブン経営等がメインテーマとなり、それらと相互影響しながら、企業のIT投資は情報系・顧客接点系へシフトしていくことを見込んでいます。 これらの環境認識のもと、Vision2030の2nd Stageとなる中期経営計画(2025-2027)では、「フォーカスビジネスの進化と堅守ビジネスの深化」、「戦略的アライアンスの実行」、「グループ経営基盤の強化」を3つの柱とし、事業の成長・拡大、安定性・信頼性の強化に向けて、取り組みを進めていきます。 (3) 目標とする経営指標Vision2030の2nd Stageとなる中期経営計画(2025-2027)では、以下の目標を定めています。 事業収益連結売上高1,600億円営業利益187億円EBITDA200億円EBITDAマージン12.5%フォーカスビジネス(※1)売上高比率57.0%以上生産性(国内一人当たり営業利益)3.2百万円 経営効率ROE18%以上 投資成長投資(3年間累計)325億円 株主還元配当性向50%以上総還元性向70%以上 手元資金手元資金総資産比33%以下非財務(※2)エンゲージメントスコア55以上女性管理職比率8.5%以上女性取締役比率20%以上独立社外取締役比率過半数 (※1) 当社グループとして、今後注力していくビジネス領域。(※2) CO2排出量削減 (2021年度比) 60%(参考値)
掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。
