日本 東証スタンダード コード 6907 電気機器

ジオマテック株式会社

GEOMATEC CO.,LTD.

2022年3月期

売上高
62.5億円
経常利益
−1百万円
純利益
−80百万円
ROE
-0.8%
自己資本比率
55.2%

業績の推移

売上高
2022/32022年3月期 62.5億円62.5億円
経常利益
2022/32022年3月期 −1百万円−1百万円
純利益
2022/32022年3月期 −80百万円−80百万円

数字から読み取れること

  • 直近期は最終損益が −80百万円 の赤字。
  • 直近期のROEは -0.8%(有価証券報告書の記載値)。
  • 直近期末の自己資本比率は 55.2%。

下の表の数値から自動で計算しています。

決算期2022年3月期
売上高62.5億円
 前期比—
経常利益−1百万円
純利益(親会社株主に帰属)−80百万円
総資産188億円
純資産103億円
自己資本比率55.2%
ROE-0.8%
現金及び現金同等物60.1億円
営業キャッシュフロー2.8億円
従業員数495人
出典開示資料

新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。

電気機器の会社

日本の電気機器は228社。 ジオマテック株式会社の直近の売上高は199位。 業種の会社をすべて見る

順位会社名売上高営業利益率純利益
1 ソニーグループ株式会社分析あり 12兆4,796億円 11.6% −3,268億円
2 株式会社日立製作所分析あり 10兆5,867億円 — 8,023億円
3 パナソニックホールディングス株式会社分析あり 8兆487億円 2.9% 1,895億円
4 三菱電機株式会社分析あり 5兆8,947億円 7.3% 4,077億円
5 キヤノン株式会社分析あり 4兆6,247億円 — 3,320億円
6 日本電気株式会社分析あり 3兆5,827億円 10.0% 2,702億円
7 富士通株式会社分析あり 3兆5,029億円 9.9% 4,494億円
8 株式会社リコー 2兆6,083億円 3.5% 556億円
9 ニデック株式会社 2兆6,078億円 9.1% 1,643億円
10 TDK株式会社分析あり 2兆5,048億円 10.9% 1,956億円

売上規模の近い電気機器の会社

直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。

事業の内容

有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第73期(2025/04/01-2026/03/31))

3【事業の内容】 当社は、ディスプレイ、半導体・電子部品、その他品目向け製品の製造・販売、成膜関連部材の販売、成膜関連サービスの提供等を行っております。また、当事業年度より品目区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 財務諸表等 (1)財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。 当社の事業内容は次のとおりであります。なお、当社は成膜加工関連事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を行っておりません。(1)ディスプレイ 主に液晶ディスプレイパネル、タッチパネル、カバーパネル、その他ディスプレイ基板への薄膜製品 (2)半導体・電子部品 主に半導体関連製品やエネルギー関連部材、ヒーター・センサー部品、各種電子部品への薄膜製品 (3)その他 g.moth®やg.slip®などのナノ構造体製品、ディスプレイや半導体・電子部品に含まれない薄膜製品、成膜加工関連部材、表面加工ソリューション取引等 事業系統図は次のとおりであります。(注)原材料(成膜対象となる基板等)については、得意先から有償または無償で支給される場合と自社で調達する場合があります。

経営方針・経営計画

有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋

1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1) 経営方針 当社はこれまでマーケットインとプロダクトアウトの戦略に基づき、「薄膜技術」を強化し成長を図ってまいりましたが、今後はこの経営志向をさらに発展させ、従来の薄膜技術に加え、顧客ニーズに応じた生産技術の強化と経営資源の最大活用によって顧客の利便性お…全文の抜粋を表示
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1) 経営方針 当社はこれまでマーケットインとプロダクトアウトの戦略に基づき、「薄膜技術」を強化し成長を図ってまいりましたが、今後はこの経営志向をさらに発展させ、従来の薄膜技術に加え、顧客ニーズに応じた生産技術の強化と経営資源の最大活用によって顧客の利便性および当社の収益性の向上を目指す「薄膜技術+生産技術」という当社の強みを活かし企業成長に取り組んでまいります。 (2) 経営環境及び対処すべき課題経営環境 当事業年度におけるわが国経済は、企業収益の改善や設備投資需要の底堅さに加え、インバウンド需要の回復が景気を下支えし緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、地政学的リスクの長期化に加え、年度後半における中東情勢の急速な緊迫化による資源価格上昇や物流停滞の懸念、さらには米国通商政策の不確実性や物価上昇などから、先行きは依然として不透明な状況が続いております。 こうした環境の中、当社を取り巻く事業環境は、自動車市場での中国競争による減産影響から回復が見られ、ディスプレイ関連製品は堅調に推移しました。半導体市場も生成AI投資やデータセンター需要を背景に好調を維持しました。一方、電子部品では産業向けは堅調ながら、民生向け需要は弱含みとなりました。 対処すべき課題 現在、当社が認識している課題と対策は以下の通りです。①コア事業の強化 当社の主力製品であるディスプレイなどの薄膜加工製品については、既存設備を有効に活用するとともに、原価低減と価格戦略の見直しを進めることで、収益性および資産効率の改善を図っております。②戦略事業、新規事業の強化 成長が期待される製品・市場に向けて、これまで培ってきた薄膜技術および生産技術を活かし、顧客に対して高い利便性を提供することで事業の拡大と収益性の向上に取り組んでおります。③人的資本の強化 教育制度および評価制度の整備を進め、あるべき姿の実現に向けた人材の確保と組織能力の向上に取り組んでおります。また、社員がいきいきと活躍できる職場環境の整備を目指し、企業風土改革にも継続して取り組んでおります。④経営基盤の強化 経営の高度化を実現するため、デジタル基盤の強化を進めております。あわせて、財務基盤の安定と資本効率の向上を図りつつ、成長領域への戦略的投資を推進して おります。

掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。