株式会社PILLAR
PILLAR Corporation
2026年3月期
- 売上高
- 594億円 前期比 +2.6%
- 営業利益
- 121億円 利益率 20.4%
- 純利益
- 89.4億円
- ROE
- 11.7%
- 自己資本比率
- 75.2%
業績の推移
数字から読み取れること
- 売上高は2022年3月期の406億円から2026年3月期の594億円へ増加(4期間の年平均成長率 10.0%)。
- 直近期(2026年3月期)の売上高は前期比 +2.6%。
- 直近期の営業利益率は 20.4%。
- 直近期のROEは 11.7%(有価証券報告書の記載値)。
- 直近期末の自己資本比率は 75.2%。
- 直近期の営業キャッシュフロー(151億円)は純利益の 1.7倍。
下の表の数値から自動で計算しています。
| 決算期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 406億円 | 487億円 | 586億円 | 579億円 | 594億円 |
| 前期比 | — | +19.7% | +20.3% | -1.1% | +2.6% |
| 営業利益 | — | — | — | 113億円 | 121億円 |
| 営業利益率 | — | — | — | 19.5% | 20.4% |
| 経常利益 | 118億円 | 141億円 | 150億円 | 114億円 | 129億円 |
| 純利益(親会社株主に帰属) | 82.8億円 | 104億円 | 107億円 | 82.9億円 | 89.4億円 |
| 総資産 | 649億円 | 724億円 | 988億円 | 980億円 | 1,056億円 |
| 純資産 | 526億円 | 593億円 | 699億円 | 738億円 | 794億円 |
| 自己資本比率 | 81.0% | 81.9% | 70.8% | 75.3% | 75.2% |
| ROE | 16.8% | 18.6% | 16.7% | 11.5% | 11.7% |
| 現金及び現金同等物 | 198億円 | 222億円 | 178億円 | 218億円 | 255億円 |
| 営業キャッシュフロー | 119億円 | 60.5億円 | 56.4億円 | 141億円 | 151億円 |
| 従業員数 | 832人 | 867人 | 1,132人 | 1,212人 | 1,308人 |
| 書類の提出日 | — | — | — | — | 2026/06/18 |
| 出典 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 |
新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。
機械の会社
日本の機械は213社。 株式会社PILLARの直近の売上高は78位。 業種の会社をすべて見る
| 順位 | 会社名 | 売上高 | 営業利益率 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | ダイキン工業株式会社分析あり | 5兆150億円 | 8.3% | 2,752億円 |
| 2 | 三菱重工業株式会社分析あり | 4兆9,741億円 | — | 3,321億円 |
| 3 | 株式会社小松製作所分析あり | 4兆1,327億円 | — | 3,763億円 |
| 4 | 株式会社 クボタ分析あり | 3兆188億円 | 8.8% | 1,866億円 |
| 5 | 株式会社ジェイテクト | 1兆9,249億円 | 1.3% | 119億円 |
| 6 | 株式会社IHI | 1兆6,434億円 | 10.1% | 1,609億円 |
| 7 | 日立建機株式会社 | 1兆4,054億円 | 9.3% | 731億円 |
| 8 | 住友重機械工業株式会社 | 1兆668億円 | 4.8% | 309億円 |
| 9 | 株式会社荏原製作所 | 9,582億円 | 11.9% | 766億円 |
| 10 | 日本精工株式会社 | 9,116億円 | 4.3% | 228億円 |
売上規模の近い機械の会社
- 株式会社ハーモニック・ドライブ・システムズ595億円
- 巴工業株式会社593億円
- 株式会社アイチコーポレーション596億円
- トーヨーカネツ株式会社596億円
- 新晃工業株式会社593億円
- 日本ドライケミカル株式会社605億円
- 株式会社北川鉄工所584億円
- 株式会社加藤製作所563億円
直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。
事業の内容
有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第78期(2025/04/01-2026/03/31))
3【事業の内容】 当社グループは、当社(株式会社PILLAR)、子会社22社及び関連会社1社で構成されており、ピラフロン製品(ふっ素樹脂製品)及びメカニカルシール製品、グランドパッキン・ガスケット製品を主力とした流体制御関連機器製品の製造販売を行っております。これらの製品は半導体・液晶をはじめとして電力、石油、自動車、化学、船舶、土木建築、食品、医薬品などの幅広い産業分野の重要機能部品として不可欠であり、得意先は産業界の広範囲にわたっております。また、その他として不動産賃貸業、保険代理業等を行っております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 なお、次の事業区分は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 (1)電子機器関連事業………………………主要な製品はピラフロン製品であります。ピラフロン製品……………………………当社が製造・販売するほか、製造については、国内では㈱エヌピイ工業、㈱ピラー精密及び㈱ピラー九州が、海外ではPillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.、PILLAR Taiwan Co., Ltd.及びPILLAR America Inc.が行っております。また、国内の一部の得意先については子会社の㈱ピラーシールソリューションズ、アジア地域においてはPILLAR Shanghai Co., Ltd.他4社を通じ、米州地域においてはPILLAR America Inc.を通じ、…
経営方針・経営計画
有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針<長期経営ビジョン>当社グループは創業以来、「流体…全文の抜粋を表示
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針<長期経営ビジョン>当社グループは創業以来、「流体の漏れを止める技術」を基盤として独自の製品やサービスを提供し、環境(CLEAN)、安全(SAFETY)、最先端技術の創出(FRONTIER)に関わる社会課題の解決にチャレンジし続けてきました。今後も変化し続ける社会や市場からの要求にスピーディーに対応し、「流体制御」「材料開発」のエキスパートとして、持続可能で豊かな社会の創造に貢献してまいります。また、国際社会において法令や社会規範を遵守し、公正で健全な企業活動に努め、グローバル競争力を向上させてまいります。創業以来進化を続ける「流体の漏れを止める技術」を基本技術として、「材料技術」「設計技術」「加工技術」「評価技術」などを活用し、独創的で高品質な製品・技術サービスを開発・提供することで、環境(CLEAN)、安全(SAFETY)、最先端技術の創出(FRONTIER)への貢献を追求してまいります。 (2)中長期的な会社の経営戦略と目標とする経営指標<中期経営ビジョン>当社グループは、「“社会を支える”未来を創る」というパーパスに基づき、「CLEAN(クリーン)」「SAFETY(セーフティ)」「FRONTIER(フロンティア)」を事業活動のスローガンとして、将来のあるべき姿を示した“価値創造プロセス”を定め、2023年4月スタートの中期経営計画「One2025(ワンニーゼロニーゴー)」を推進してきました。最終年度である2025年度は、売上高・営業利益など主要なKPIについては達成に至らなかったものの、北京事務所の設立やジョ州新工場の竣工など、中国市場での拡販およびシェア拡大に向けた取り組みを着実に進めてまいりました。これらの実績および課題を踏まえ、2026年4月には2030年度を最終年度とする新たな中期経営計画「One2030(ワンニーゼロサンゼロ)」を策定しました。One2030では、長期的な成長を見据えた指標として売上高1,000億円、営業利益250億円を目指し、さらなる飛躍を目指すための経営の方向性や成長戦略を示しております。次の基本方針のもと、各事業における取り組みを着実に進めてまいります。 <PILLAR CORE VALUES>Integrity(誠実)プロフェッショナルとして、高い倫理観を持ち誠実に行動するInnovation(革新)イノベーションにチャレンジし、より良い未来社会へ貢献していくProgress(改善・改革)改善・改革を積み重ね、本質的な進化を図っていくHumanResources(人財)事業活動を通して、高い専門性やリーダーシップだけでなく、社会性も兼ね備えた人財を育むTeam(仲間)多様性のある仲間の知恵や能力により、相乗効果が生み出されるチームを作る <持続的成長に向けた取組み>電子機器関連事業においては、生成AIの普及で半導体の重要性と需要はさらに高まることが見込まれます。半導体を製造する装置やインフラで使用される当社主力製品の継手やポンプなどの需要を確実に取り込むために、2023年9月に竣工した福知山第2工場を最大限活用し、生産量の拡大と生産性の向上を図り、今後の需要増加に対して供給責任を果たしてまいります。さらに、大きく成長が見込まれる中国市場で事業を拡大するべく、中国・ジョ州工場において新たに半導体関連製品の製造も開始しており、上海・北京の販売拠点を通じて中国市場の開拓を強化するなど、グローバル戦略をさらに加速してまいります。産業機器関連事業においては、主力製品に成長した半導体製造装置向けメカニカルシール(ロータリージョイント)の世界シェア拡大を推進するとともに、化石燃料由来のエネルギーに替わり急拡大する水素・アンモニア・SAF(Sustainable Aviation Fuel:持続可能な航空燃料)などのクリーンエネルギー市場に対して、市場ニーズに合致した高性能シール製品を開発し提供することで差別化を図ってまいります。また、株式会社タンケンシールセーコウにおいては、同社強みのカーボン製品を中心にさらなるシナジー効果発現に向け、技術・生産・営業の各分野で協働を進めてまいります。さらに、研究開発分野においてイノベーションによる価値創造も実践してまいります。2023年11月に稼働した三田工場イノベーションセンターに当社グループの技術者を結集させることで、多様な技術者によるイノベーション創出を図るほか、新技術や新製品の開発プロセスにおいて産学官連携やIT・DX技術を今まで以上に活用し、質・量・スピードを向上させ、各事業分野の技術開発を強化してまいります。 <サステナブル基本方針> 私たちPILLARグループは、社是・PILLAR CORE VALUESに基づき、事業を通じてサステナブル社会への貢献と、持続的な企業価値向上を実現してまいります。 (1)事業を通じた地球環境への貢献 私たちは、独創的で高品質な製品を社会に提供することにより、豊かな地球環境創りに貢献します。また事業活動の過程で発生する環境負荷物質の低減に努めます。 (2)社会に対する責任と貢献 私たちは、「企業は社会の一員」であることを自覚し、社会課題の解決に貢献します。また、すべてのステークホルダーとの対話を通じ信頼され続ける企業を目指します。 (3)コーポレートガバナンスの強化 私たちは、事業活動の原点であるグループ行動指針や法令遵守を徹底し、健全で透明性の高い経営を推進するため強固なガバナンス体制を構築していきます。 当社グループは、引き続きESG/SDGs経営を社会貢献と自社成長の両立できるチャンスとして捉え、財務目標はもちろんのこと非財務目標の達成のため積極的に活動してまいります。 ≪中期経営計画「One2030」基本理念≫当社グループは、2026年4月には2030年度を最終年度とする新たな中期経営計画「One2030(ワンニーゼロサンゼロ)」を策定しました。 One2030では、長期的な成長を見据えた指標として売上高1,000億円、営業利益250億円を目指し、さらなる飛躍を目指すため、各事業における取り組みを着実に進めてまいります。 ≪中期経営計画「One2030」の基本方針≫ ①指標・目標・財務数値目標 ・非財務目標項目内容目標環境(E)CDP評価(気候変動)スコア「A-」の維持Scope1,2 GHG排出量2023年度比 50%以上削減社会(S)女性管理職比率10%男性の育児休業取得率95%従業員エンゲージメントスコア70%ガバナンス(G)コンプライアンス遵守重大な法令違反0件※最新情報は当社ホームページで公表いたします。 ②セグメント別事業戦略
掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。
