米国 Nasdaq コード RELL 卸売(耐久財)

RICHARDSON ELECTRONICS, LTD.

2026年5月期

売上高
2.3億ドル
前期比 +9.4%
営業利益
646万ドル
利益率 2.8%
純利益
638万ドル
ROE
4.0%
自己資本比率
81.0%

業績の推移

売上高
2022/52022年5月期 2.2億ドル2023/52023年5月期 2.6億ドル2024/62024年6月期 2.0億ドル2025/52025年5月期 2.1億ドル2026/52026年5月期 2.3億ドル2.3億ドル
営業利益
2022/52022年5月期 1,596万ドル2023/52023年5月期 2,498万ドル2024/62024年6月期 35万ドル2025/52025年5月期 −246万ドル2026/52026年5月期 646万ドル646万ドル
純利益
2022/52022年5月期 1,793万ドル2023/52023年5月期 2,233万ドル2024/62024年6月期 6万ドル2025/52025年5月期 −114万ドル2026/52026年5月期 638万ドル638万ドル

数字から読み取れること

  • 売上高は2022年5月期の2.2億ドルから2026年5月期の2.3億ドルへ増加(4期間の年平均成長率 0.4%)。
  • 直近期(2026年5月期)の売上高は前期比 +9.4%。
  • 直近期の営業利益率は 2.8%(2022年5月期は 7.1%、−4.3ポイント)。
  • 表の期間中に最終赤字の期がある(2025年5月期)。
  • 直近期のROEは 4.0%(純利益÷期首期末平均の自己資本で計算)。
  • 直近期末の自己資本比率は 81.0%。
  • 直近期の営業キャッシュフロー(76万ドル)は純利益の 0.1倍。

下の表の数値から自動で計算しています。

決算期2022年5月期2023年5月期2024年6月期2025年5月期2026年5月期
売上高2.2億ドル2.6億ドル2.0億ドル2.1億ドル2.3億ドル
 前期比—+16.9%-25.2%+6.3%+9.4%
営業利益1,596万ドル2,498万ドル35万ドル−246万ドル646万ドル
 営業利益率7.1%9.5%0.2%-1.2%2.8%
純利益1,793万ドル2,233万ドル6万ドル−114万ドル638万ドル
総資産1.8億ドル2.0億ドル1.9億ドル2.0億ドル2.0億ドル
自己資本1.4億ドル1.6億ドル1.6億ドル1.6億ドル1.6億ドル
自己資本比率75.5%80.4%82.1%80.0%81.0%
ROE13.2%15.1%0.0%-0.7%4.0%
現金及び現金同等物3,550万ドル2,498万ドル2,426万ドル3,590万ドル3,178万ドル
営業キャッシュフロー191万ドル−820万ドル652万ドル1,055万ドル76万ドル
書類の提出日————2026/08/03
出典US GAAPUS GAAPUS GAAPUS GAAPUS GAAP

新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 SECに提出されたXBRLの年次の値です(金額は米ドル)。ROEは純利益を期首・期末の株主資本の平均で割って計算しています。会社の定義する売上高と異なる場合があります。

卸売(耐久財)の会社

米国の卸売(耐久財)は60社。 RICHARDSON ELECTRONICS, LTD.の直近の売上高は40位。 業種の会社をすべて見る

順位会社名売上高営業利益率純利益
1 TD SYNNEX CORP 625億ドル 2.3% 8.3億ドル
2 Ingram Micro Holding Corp 526億ドル 1.7% 3.3億ドル
3 ARROW ELECTRONICS, INC. 309億ドル 2.7% 5.7億ドル
4 AVNET INC 276億ドル 2.6% 3.3億ドル
5 Gold.com, Inc. 255億ドル — 8,234万ドル
6 GENUINE PARTS CO 243億ドル — 6,595万ドル
7 WESCO INTERNATIONAL INC 235億ドル 5.2% 6.4億ドル
8 W.W. GRAINGER, INC. 179億ドル 13.9% 17.1億ドル
9 TE Connectivity plc 173億ドル 18.6% 18.4億ドル
10 RELIANCE, INC. 143億ドル 7.1% 7.4億ドル

売上規模の近い卸売(耐久財)の会社

直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。

掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。