米国 Nasdaq コード PANW 機械・コンピュータ

Palo Alto Networks Inc

2026年7月期

売上高
115億ドル
前期比 +24.5%
営業利益
7.0億ドル
利益率 6.1%
純利益
3.1億ドル
ROE
1.7%
自己資本比率
56.7%

業績の推移

売上高
2022/72022年7月期 55.0億ドル2023/72023年7月期 68.9億ドル2024/72024年7月期 80.3億ドル2025/72025年7月期 92.2億ドル2026/72026年7月期 115億ドル115億ドル
営業利益
2022/72022年7月期 −1.9億ドル2023/72023年7月期 3.9億ドル2024/72024年7月期 6.8億ドル2025/72025年7月期 12.4億ドル2026/72026年7月期 7.0億ドル7.0億ドル
純利益
2022/72022年7月期 −2.7億ドル2023/72023年7月期 4.4億ドル2024/72024年7月期 25.8億ドル2025/72025年7月期 11.3億ドル2026/72026年7月期 3.1億ドル3.1億ドル

数字から読み取れること

  • 売上高は2022年7月期の55.0億ドルから2026年7月期の115億ドルへ増加(4期間の年平均成長率 20.2%)。
  • 直近期(2026年7月期)の売上高は前期比 +24.5%。
  • 直近期の営業利益率は 6.1%(2022年7月期は -3.4%、+9.5ポイント)。
  • 表の期間中に最終赤字の期がある(2022年7月期)。
  • 直近期のROEは 1.7%(純利益÷期首期末平均の自己資本で計算)。
  • 直近期末の自己資本比率は 56.7%。
  • 直近期の営業キャッシュフロー(45.5億ドル)は純利益の 14.8倍。

下の表の数値から自動で計算しています。

決算期2022年7月期2023年7月期2024年7月期2025年7月期2026年7月期
売上高55.0億ドル68.9億ドル80.3億ドル92.2億ドル115億ドル
 前期比—+25.3%+16.5%+14.9%+24.5%
営業利益−1.9億ドル3.9億ドル6.8億ドル12.4億ドル7.0億ドル
 営業利益率-3.4%5.6%8.5%13.5%6.1%
純利益−2.7億ドル4.4億ドル25.8億ドル11.3億ドル3.1億ドル
総資産123億ドル145億ドル200億ドル236億ドル485億ドル
自己資本2.1億ドル17.5億ドル51.7億ドル78.2億ドル275億ドル
自己資本比率1.7%12.1%25.9%33.2%56.7%
ROE-127.1%44.9%74.5%17.5%1.7%
現金及び現金同等物21.2億ドル11.4億ドル15.4億ドル22.7億ドル25.1億ドル
営業キャッシュフロー19.8億ドル27.8億ドル32.6億ドル37.2億ドル45.5億ドル
書類の提出日————2026/09/10
出典US GAAPUS GAAPUS GAAPUS GAAPUS GAAP

新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 SECに提出されたXBRLの年次の値です(金額は米ドル)。ROEは純利益を期首・期末の株主資本の平均で割って計算しています。会社の定義する売上高と異なる場合があります。

機械・コンピュータの会社

米国の機械・コンピュータは186社。 Palo Alto Networks Incの直近の売上高は21位。 業種の会社をすべて見る

順位会社名売上高営業利益率純利益
1 Apple Inc.分析あり 4,162億ドル 32.0% 1,120億ドル
2 Dell Technologies Inc. 1,135億ドル 7.2% 59.4億ドル
3 CATERPILLAR INC 676億ドル 16.5% 88.8億ドル
4 INTERNATIONAL BUSINESS MACHINES CORP 675億ドル — 106億ドル
5 CISCO SYSTEMS, INC. 633億ドル 24.3% 133億ドル
6 HP INC 553億ドル 5.7% 25.3億ドル
7 DEERE & CO 457億ドル — 50.3億ドル
8 Super Micro Computer, Inc. 391億ドル 7.1% 22.3億ドル
9 Hewlett Packard Enterprise Co 343億ドル -1.3% 5,700万ドル
10 CUMMINS INC 337億ドル 12.0% 28.4億ドル

売上規模の近い機械・コンピュータの会社

直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。

掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。