株式会社 キング
KING CO.,Ltd.
2026年3月期
- 売上高
- 78.3億円 前期比 -3.9%
- 営業利益
- 7.9億円 利益率 10.1%
- 純利益
- 6.2億円
- ROE
- 2.7%
- 自己資本比率
- 86.5%
業績の推移
数字から読み取れること
- 売上高は2022年3月期の80.5億円から2026年3月期の78.3億円へ減少(4期間の年平均成長率 -0.7%)。
- 直近期(2026年3月期)の売上高は前期比 -3.9%。
- 直近期の営業利益率は 10.1%。
- 直近期のROEは 2.7%(有価証券報告書の記載値)。
- 直近期末の自己資本比率は 86.5%。
- 直近期の営業キャッシュフロー(14.2億円)は純利益の 2.3倍。
下の表の数値から自動で計算しています。
| 決算期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 80.5億円 | 84.2億円 | 85.4億円 | 81.5億円 | 78.3億円 |
| 前期比 | — | +4.6% | +1.5% | -4.6% | -3.9% |
| 営業利益 | — | — | — | 8.6億円 | 7.9億円 |
| 営業利益率 | — | — | — | 10.6% | 10.1% |
| 経常利益 | 7.2億円 | 11.2億円 | 10.6億円 | 9.5億円 | 9.4億円 |
| 純利益(親会社株主に帰属) | 4.2億円 | 7.5億円 | 5.3億円 | 7.3億円 | 6.2億円 |
| 総資産 | 242億円 | 246億円 | 256億円 | 257億円 | 267億円 |
| 純資産 | 210億円 | 210億円 | 219億円 | 224億円 | 231億円 |
| 自己資本比率 | 86.9% | 85.7% | 85.6% | 87.4% | 86.5% |
| ROE | 2.0% | 3.6% | 2.5% | 3.3% | 2.7% |
| 現金及び現金同等物 | 104億円 | 106億円 | 108億円 | 107億円 | 98.2億円 |
| 営業キャッシュフロー | 10.2億円 | 15.4億円 | 9.9億円 | 8.8億円 | 14.2億円 |
| 従業員数 | 166人 | 155人 | 153人 | 148人 | 148人 |
| 書類の提出日 | — | — | — | — | 2026/06/25 |
| 出典 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 |
新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。
繊維製品の会社
日本の繊維製品は49社。 株式会社 キングの直近の売上高は41位。 業種の会社をすべて見る
| 順位 | 会社名 | 売上高 | 営業利益率 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 東レ株式会社分析あり | 2兆5,850億円 | 3.8% | 795億円 |
| 2 | 帝人株式会社 | 8,731億円 | -8.1% | −880億円 |
| 3 | 株式会社ワールド | 2,840億円 | 5.6% | 120億円 |
| 4 | 株式会社オンワードホールディングス | 2,368億円 | 4.9% | 100億円 |
| 5 | セーレン株式会社 | 1,717億円 | 12.1% | 155億円 |
| 6 | 株式会社ワコールホールディングス | 1,715億円 | 11.6% | 131億円 |
| 7 | 株式会社TSIホールディングス | 1,670億円 | 2.6% | 37.9億円 |
| 8 | 倉敷紡績株式会社 | 1,437億円 | 6.4% | 128億円 |
| 9 | 株式会社ゴールドウイン | 1,375億円 | 18.8% | 240億円 |
| 10 | グンゼ株式会社 | 1,309億円 | 3.7% | 5.0億円 |
売上規模の近い繊維製品の会社
- 日本フエルト株式会社93.9億円
- 山喜株式会社99.0億円
- オーベクス株式会社60.1億円
- 伊澤タオル株式会社102億円
- サイボー株式会社103億円
- 株式会社ソトー107億円
- 株式会社TENTIAL111億円
- 株式会社フジックス54.7億円
直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。
事業の内容
有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第79期(2025/04/01-2026/03/31))
3【事業の内容】 当社グループは、当社及び子会社3社で構成されており、その主要な事業は衣料品等繊維品事業及び不動産賃貸事業であります。子会社3社はすべて連結子会社であります。 当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。 (アパレル事業) 当社はレディスアパレル・ファッショングッズの卸売を行っております。また、㈱エス企画はアパレル用附属品・販促資材の卸売を行っており、当社に一部商品の供給を行っております。 なお、㈱キングアパレルサポートは企画・販売・事務業務の代行等を行っており、当社、㈱ポーン、㈱エス企画はそれらの業務の一部を同社に委託しております。 (テキスタイル事業) ㈱ポーンはテキスタイルの卸売を行っており、当社に一部商品の供給を行っております。 (エステート事業) 当社は主にオフィスビルの賃貸等を行っております。 事業の系統図は、次のとおりであります。
経営方針・経営計画
有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下の通りであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社には「もの言わぬものに、もの言わせるものづく…全文の抜粋を表示
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下の通りであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針 当社には「もの言わぬものに、もの言わせるものづくり」という社是と、「私たちは、常に社会と生活者を見つめ、たゆまぬ創造と変革を行い、より充実した生活にしよう」という企業理念があり、この社是・企業理念に沿って、以下の方針で経営に取り組んでおります。 ① “ファッション産業”という当社の本業に徹する。② ベターアップ商品でのクリエーション展開に特化し、素材・品質・着心地・ファッション性の全てにわたってハイクオリティを目指す。③ 企業規模の大小にとらわれず、企業理念に沿って、その存在価値が株主・お取引先・社員など全ての利害関係者から明確に認められ、安定した収益と成長を確保できるエクセレントカンパニーを目指す。 (2)目標とする経営指標 当社グループは、安定した成長性と収益性により、企業価値の継続的な向上を図ることが重要であると認識しており、より一層の効率的な経営を推進することにより、売上高経常利益率の更なる向上を目指しております。 (3)中長期的な会社の経営戦略 当社グループでは、“ファッション産業”という本業に徹するという基本方針のもと、主力のアパレル部門では、キャリアからミセスのベターアップゾーンに特化・集中し、高品質・高感度商品の提供や、適切な店頭展開とサービスの実施により、ブランドロイヤリティを向上させると共に、ショップ開拓やブランド開発にも注力し、ブランド間競争における優位性を確保しつつ、並行して生産コストの合理化や諸経費の効率的使用により、安定的な発展を目指すことを経営戦略の基本としております。 このような環境下において、当社グループは、主要な事業セグメントであるアパレル事業において、現在自社ブランドと海外コラボレーションブランドを有し、ブランド構成のバリエーションを拡充した複合ブランドショップ等を展開しており、全国の専門店、ショッピングモール、百貨店等々、様々なチャネルで、独自性のある高付加価値商品を提案し続けております。 (4)経営環境及び優先的に対処すべき課題 今後の見通しにつきましては、雇用・所得環境の改善を背景に国内景気は緩やかな成長が期待されますものの、物価上昇の継続による生活防衛意識の高まりや海外経済の減速懸念、不安定な国際情勢の影響等もあり、個人消費の先行きは依然として不透明であり、予断を許さない経営環境が続くものと予想されます。 このような環境のもと、当社グループでは、お客様にご納得いただける「強いものづくり」を変わらぬ基軸とし、「上等・上質=プレミアム」にこだわった独自性のある高付加価値商品の追求と高品質・高感度な商品づくりに引き続き注力してまいります。 アパレル事業におきましては、ブランド価値の再構築に向けたリブランディングと商品力強化、新ブランドの開発、オペレーションの適正化による利益体質の強化に取り組むと共に、SNS・ECを活用したデジタルマーケティング施策により新規顧客の開拓を進めてまいります。テキスタイル事業におきましては、既存事業の深化、新規販路の開拓、デジタル活用による提案力の強化に取り組み、エステート事業におきましては、計画的なメンテナンス、環境負荷低減、物件開発を進めてまいります。 さらに、グループ全体として、在庫コントロールの徹底やプロパー販売強化による収益性の改善、固定費を中心とした諸経費の削減、生産管理機能の強化に努め、継続的かつ安定的に質の高い事業構造の実現を目指してまいります。
掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。
