日本 東証スタンダード コード 7713 精密機器

シグマ光機株式会社

SIGMAKOKI CO.,LTD.

2026年5月期

売上高
114億円
前期比 -1.2%
営業利益
11.7億円
利益率 10.3%
純利益
8.3億円
ROE
4.6%
自己資本比率
87.8%

業績の推移

売上高
2022/52022年5月期 103億円2023/52023年5月期 113億円2024/52024年5月期 112億円2025/52025年5月期 115億円2026/52026年5月期 114億円114億円
営業利益
2022/52023/52024/52025/52025年5月期 11.3億円2026/52026年5月期 11.7億円11.7億円
純利益
2022/52022年5月期 11.7億円2023/52023年5月期 14.9億円2024/52024年5月期 6.8億円2025/52025年5月期 9.8億円2026/52026年5月期 8.3億円8.3億円

数字から読み取れること

  • 売上高は2022年5月期の103億円から2026年5月期の114億円へ増加(4期間の年平均成長率 2.5%)。
  • 直近期(2026年5月期)の売上高は前期比 -1.2%。
  • 直近期の営業利益率は 10.3%。
  • 直近期のROEは 4.6%(有価証券報告書の記載値)。
  • 直近期末の自己資本比率は 87.8%。
  • 直近期の営業キャッシュフロー(9.0億円)は純利益の 1.1倍。

下の表の数値から自動で計算しています。

決算期2022年5月期2023年5月期2024年5月期2025年5月期2026年5月期
売上高103億円113億円112億円115億円114億円
 前期比—+9.8%-1.4%+3.3%-1.2%
営業利益———11.3億円11.7億円
 営業利益率———9.8%10.3%
経常利益16.1億円16.9億円13.4億円12.6億円13.0億円
純利益(親会社株主に帰属)11.7億円14.9億円6.8億円9.8億円8.3億円
総資産185億円206億円209億円203億円212億円
純資産149億円163億円171億円177億円187億円
自己資本比率80.4%78.7%81.4%86.9%87.8%
ROE8.2%9.6%4.1%5.7%4.6%
現金及び現金同等物31.3億円43.3億円39.0億円32.8億円36.7億円
営業キャッシュフロー9.4億円9.8億円14.1億円3.7億円9.0億円
従業員数512人520人526人544人547人
書類の提出日————2026/08/24
出典開示資料開示資料開示資料開示資料開示資料

新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。

精密機器の会社

日本の精密機器は52社。 シグマ光機株式会社の直近の売上高は36位。 業種の会社をすべて見る

順位会社名売上高営業利益率純利益
1 テルモ株式会社分析あり 1兆1,318億円 15.6% 1,359億円
2 オリンパス株式会社 1兆106億円 9.6% 681億円
3 HOYA株式会社分析あり 9,477億円 — 2,514億円
4 株式会社ニコン 6,771億円 -16.6% −860億円
5 ニプロ株式会社 6,605億円 5.7% 135億円
6 株式会社 島津製作所 5,607億円 13.1% 604億円
7 シチズン時計株式会社 3,468億円 8.7% 311億円
8 セイコーグループ株式会社 3,356億円 9.2% 219億円
9 日機装株式会社 2,156億円 7.1% 136億円
10 株式会社東京精密 1,668億円 20.2% 247億円

売上規模の近い精密機器の会社

直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。

事業の内容

有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第51期(2025/06/01-2026/05/31))

3【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、シグマ光機株式会社(当社)、子会社6社及び関連会社2社により構成されており、事業は光学基本機器製品、自動応用製品及び光学素子・薄膜製品で構成される「光学要素部品」と、光学モジュール・光学ユニット製品や光学機器・装置等で構成される「光学システム製品」の開発、生産、販売及び主にこれらに付随する保守、サービス等であります。 当社グループの製品は、光産業・レーザ関連技術の各分野における基礎研究、開発研究、応用研究分野の他、産業分野の生産・検査・計測工程等に欠かせないレーザ用精密光学部品及び光学機器・装置となります。 事業の特色として、多品種の光学要素部品の規格品を冊子・ウェブのカタログで販売しており、ウェブサイト・電子メール・郵送・ファクシミリによる受注と宅配便による配送により全国に販売しております。又、特注製品への対応が可能であり、研究・開発分野及び産業分野のさまざまなマーケットニーズを満たす一品特注品から中量産OEM品まで受注生産体制を整えております。特に、最先端の光技術を支える光ソリューションを提供する総合メーカとして、当社グループの光学要素部品を組み合わせたオリジナルの光学システム製品の提供も進めております。 当社グループの事業に係る位置付けは、次のとおりであります。セグメントの名称製品区分主要品目主要な会社要素部品事業光学基本…

経営方針・経営計画

有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋

1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社グループは、1977年の創業以来、「光産業を通じ、社…全文の抜粋を表示
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社グループは、1977年の創業以来、「光産業を通じ、社会に貢献します」という経営理念の下、光学製品の総合メーカ「光ソリューション・カンパニー」として、「暮らし」や「いのち」を支える光ソリューションを提供しております。今後も、弛まぬ「ものづくり」への挑戦による新たな価値創出に取り組み、グローバルマーケットでの競争力の向上に努めてまいります。又、急変する外部環境に対して、製品の安定供給、人権の尊重、ガバナンスの強化、並びに気候変動への対応等、当社を取り巻くリスクと機会に適切に対応することで、レジリエントでサステナブルな社会の実現に貢献し、当社に関わる全てのステークホルダーの皆様のご期待に応え続ける企業集団を目指してまいります。 (2) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループは、より強固な経営基盤の構築を推進し、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を図るべく、売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益と売上高営業利益率、自己資本利益率(ROE)を重視し、収益力の向上に取り組んでおります。また、「資本コストや株価を意識した経営」に実践に基づき、株価純資産倍率(PBR) にも注目しており、成長投資や株主還元などの施策を着実の推進することで、企業価値の向上を図ってまいります。 (3) 当社を取り巻く経営環境光を用いて物質を「加工」「観察」「計測」する等の光技術は、私達の生活の様々な所で活用されており、まさに「光の時代」の到来を迎えようとしております。特に最先端の学術分野及び産業分野では、「高精密化」、「高効率化」、「高耐久化」のニーズが高まっており、その実現に向けて高度な光技術が欠かせなくなっております。当社グループは、「光ソリューション・カンパニー」として、長年蓄積した最先端の技術・情報・ノウハウを駆使し、幅広く事業を展開しております。量子、時間計測・情報通信、材料、バイオ・ライフサイエンス、天文等の基礎研究や学術分野の他、生成AI関連のCPO向け光IC等の半導体、電子部品、フラットパネルディスプレイ(FPD)、次世代通信、センシング、ナノテクノロジー、バイオ・ヘルスケア、医療・美容、航空・宇宙、エコ・エネルギー等の産業分野に対して、高性能・高品質・高信頼性の光学製品を提供しており、当社グループの事業機会はますます拡大していくと考えております。一方、急速なデジタルトランスフォーメーションによる社会基盤の変化、温暖化をはじめとした気候変動、地震・豪雨などの自然災害の他、エネルギー資源の枯渇、既知・未知の感染症の感染拡大、地政学的リスクの高まり、少子高齢化の進展や人権の尊重への侵害などによって、急激に事業環境が変動した場合、当社グループの事業活動に影響を与える可能性がございます。2026年5月期においては、米国は個人消費を中心に底堅く推移し、欧州も緩やかな持ち直しが見られる等、総じて回復基調で推移いたしました。一方、米国の通商政策を巡る動向や、各国の金融政策に伴う為替や物価の変動、中東地域における地政学的リスクの高まり等による原材料価格やエネルギー価格の変動等、依然として不透明感が強い状況が続きました。そのような中、当社の主要マーケットである電子部品・半導体関連を中心としたエレクトロニクス業界においては、第3四半期までは厳しい環境の影響を受けて前年を下回る水準で推移する中で、第4四半期においては需要が回復基調で推移いたしました。このような中、最先端の学術分野及び産業分野のトレンドである、「高精密化」、「高効率化」、「高耐久化」というキーワードの下、新たな光技術に対応する最先端の光学製品の需要増加が見られており、今後の事業機会の拡大が期待されております。 (4) 中長期的な会社の経営戦略等光の時代の到来を迎える中、「光」の可能性を1つずつ形にしてきた「光ソリューション・カンパニー」である当社グループは、「光技術の可能性」を先見し、市場環境・技術トレンド・社会情勢等の変化対応力を高めるべく、長期的な視点に基づく企業風土への変革に向けた中長期経営方針「Great Reset」を推進しております。中長期経営方針の下、以下の4つの重点戦略を強力に進め、日々の「暮らし」や「いのち」を支えることで、社会に貢献してまいります。<4つの重点戦略>①成長戦略・グローバルマーケットで展開するグループ総合力の強化による既存事業の継続成長(開発・調達・生産・販売)・最先端の知・中核技術の融合によるソリューション提案を通じたを通じた新市場・成長市場への展開を強化②ビジネスモデルの変革・特定マーケット向けのオリジナル製品の企画、開発、生産への挑戦・特定マーケット向けの専門企業とのコラボレーション企画、開発の拡大③事業継承・中核人材育成・当社及びグループ子会社の経営意思決定への参加機会の拡大による実戦を通じた次世代経営幹部の育成・当社オリジナル人材教育研修の拡充による経営理念の浸透及び主体的に価値創出に挑戦する人材の育成④社会貢献・すべてのステークホルダーの期待に応え、持続可能な社会に貢献するサステナビリティ経営の推進・国内外での理系人材及び光学人材育成のための教育支援活動や医療・介護分野向け自社製品の開発・寄贈活動 (5) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題当社グループは、経営理念の下、中長期経営方針に基づき、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題を、以下の項目と認識しており、重点的に取り組んでまいります。これらの取り組みにより企業価値の更なる向上を目指してまいります。 <重点取り組み事項>①営業・マーケティングの強化最先端の研究開発分野や技術革新の激しい産業分野の市場ニーズに対応するため、積極的な国内外の有力光学展示会への出展や「光ソリューション・カンパニー」ならではの提案営業によるお客様との良好な信頼関係の構築を推進いたします。又、グローバル・ウェブカタログ・システムやSNSを活用した動画による製品紹介、オンラインを活用したフォーラム・セミナー開催等によるお客様とのコミュニティの構築、お客様の属性情報等のデータを活用した情報提供等を推進し、「OptoSigma」ブランドの認知度向上とグローバルマーケットでのニーズの把握と需要創出に努めております。又、最先端の光技術の研究開発を行っている大学や研究機関等との長年に亘る信頼関係の下、当社グループの国内外のネットワークを生かした産官学の連携・協働による最先端の光技術の知の融合に取り組み、光技術の新たな可能性を広げる様々なプロジェクトにも参画しております。最近では、成長産業分野の企業とのコラボレーションによる製品企画・開発も推進しており、光技術を活用した社会課題の解決のための光ソリューションの創出に努めております。 ②ものづくり力の強化当社グループの競争力の源泉は、創業から一貫して培ってきた光学製造、機械加工、電気設計、ソフトウェア開発、システムアップ等の中核技術の融合により「…

掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。