日本 東証スタンダード コード 6677 電気機器

株式会社エスケーエレクトロニクス

SK-Electronics CO.,LTD.

2025年9月期

売上高
291億円
前期比 +13.4%
営業利益
38.5億円
利益率 13.2%
純利益
27.3億円
ROE
8.2%
自己資本比率
81.4%

業績の推移

売上高
2021/92021年9月期 204億円2022/92022年9月期 248億円2023/92023年9月期 281億円2024/92024年9月期 257億円2025/92025年9月期 291億円291億円
営業利益
2021/92022/92023/92024/92024年9月期 30.5億円2025/92025年9月期 38.5億円38.5億円
純利益
2021/92021年9月期 10.7億円2022/92022年9月期 33.2億円2023/92023年9月期 33.8億円2024/92024年9月期 22.9億円2025/92025年9月期 27.3億円27.3億円

数字から読み取れること

  • 売上高は2021年9月期の204億円から2025年9月期の291億円へ増加(4期間の年平均成長率 9.3%)。
  • 直近期(2025年9月期)の売上高は前期比 +13.4%。
  • 直近期の営業利益率は 13.2%。
  • 直近期のROEは 8.2%(有価証券報告書の記載値)。
  • 直近期末の自己資本比率は 81.4%。
  • 直近期の営業キャッシュフロー(51.3億円)は純利益の 1.9倍。

下の表の数値から自動で計算しています。

決算期2021年9月期2022年9月期2023年9月期2024年9月期2025年9月期
売上高204億円248億円281億円257億円291億円
 前期比—+21.7%+13.0%-8.5%+13.4%
営業利益———30.5億円38.5億円
 営業利益率———11.9%13.2%
経常利益13.7億円43.0億円50.2億円30.5億円38.4億円
純利益(親会社株主に帰属)10.7億円33.2億円33.8億円22.9億円27.3億円
総資産328億円394億円418億円396億円425億円
純資産243億円285億円316億円321億円345億円
自己資本比率74.1%72.5%75.6%81.1%81.4%
ROE4.6%12.5%11.2%7.2%8.2%
現金及び現金同等物88.4億円139億円152億円124億円96.8億円
営業キャッシュフロー36.6億円62.7億円53.4億円38.8億円51.3億円
従業員数368人374人380人387人437人
書類の提出日————2025/12/18
出典開示資料開示資料開示資料開示資料開示資料

新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。

電気機器の会社

日本の電気機器は228社。 株式会社エスケーエレクトロニクスの直近の売上高は146位。 業種の会社をすべて見る

順位会社名売上高営業利益率純利益
1 ソニーグループ株式会社分析あり 12兆4,796億円 11.6% −3,268億円
2 株式会社日立製作所分析あり 10兆5,867億円 — 8,023億円
3 パナソニックホールディングス株式会社分析あり 8兆487億円 2.9% 1,895億円
4 三菱電機株式会社分析あり 5兆8,947億円 7.3% 4,077億円
5 キヤノン株式会社分析あり 4兆6,247億円 — 3,320億円
6 日本電気株式会社分析あり 3兆5,827億円 10.0% 2,702億円
7 富士通株式会社分析あり 3兆5,029億円 9.9% 4,494億円
8 株式会社リコー 2兆6,083億円 3.5% 556億円
9 ニデック株式会社 2兆6,078億円 9.1% 1,643億円
10 TDK株式会社分析あり 2兆5,048億円 10.9% 1,956億円

売上規模の近い電気機器の会社

直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。

事業の内容

有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第24期(2024/10/01-2025/09/30))

3 【事業の内容】当社グループは、当社のほか、連結子会社である「頂正科技股份有限公司」(本社:台湾南部科學園區)、「SKE KOREA CO., LTD.」(本社:韓国忠淸南道天安市)、「愛史科電子貿易(上海)有限公司」(本社:中国上海市長寧区)及びアサヒテック株式会社(本社:愛知県瀬戸市)の4社により構成されており、大型フォトマスクの設計・製造・販売を主な事業内容としております。当社グループの事業内容は次のとおりであります。 大型フォトマスク事業 大型フォトマスク事業は、主にスマートフォンやパソコン、薄型テレビ等に使用される液晶パネルや有機ELパネルの製造過程で必要な原版であるフォトマスクの設計・製造・販売を行っております。 なお、フォトマスクとは液晶や有機ELの制御回路及び色を表現するカラーフィルターのパターンを基板に転写するために使われる原版で、液晶パネルや有機ELパネルの量産や新製品の開発、製造ラインの新設の際に必要となるものです。 ソリューション事業 ソリューション事業は、RFID分野、ヘルスケア分野に取り組んでおり、それぞれの製品の設計・製造・販売を行っております。 なお、RFID(Radio Frequency Identification)とは、ICタグとRFIDリーダー(読み取り装置)の間で電磁波や電波を送受信し、非接触でICタグの情報を読んだり書き換えたりするシステムの総称です。 スクリーンマスク・メタルマスク事業 当連結会計年度より「スク…

経営方針・経営計画

有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋

1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当該有価証券報告書提出日現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針 当社は「創造と調和」を経営の基本理念としております。社会、自然そして人との調和を大切にしながら、社会の求める良い製品を作…全文の抜粋を表示
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当該有価証券報告書提出日現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針 当社は「創造と調和」を経営の基本理念としております。社会、自然そして人との調和を大切にしながら、社会の求める良い製品を作り出していくことで、物質的にも精神的にも豊かな社会の実現に寄与できる企業となることを目指しております。 また、当社は、成長を続けるエレクトロニクス業界においてその事業環境の変化に適時的確に対応し、社内外の経営資源を有効に活用することにより、継続的な成長と収益を実現できる経営体質の確立を目指すとともに、今後もファインテクノロジーをベースにエレクトロニクス産業の一翼を担う社会的存在価値のある技術開発型企業として、社会に貢献してまいる所存であります。 (2) 経営環境及び対処すべき課題 当社グループは、「エレクトロニクスとテクノロジーの力で社会に貢献する」をパーパスとして掲げ、持続的な「企業価値向上」と「株主価値向上」を目指しております。中長期的な経営指標の目標を「営業利益率 20%以上」「ROE 15%以上」「売上高総資産回転率 1.0以上」と定め、その実現に向け、次の4項目の経営課題に取組んでまいります。 ① 既存フォトマスク事業における収益力の向上 フラットパネルディスプレー業界におきましては、有機ELパネル、液晶パネルともに高精細化や高機能化、製品ラインナップの拡充に向けた開発が引き続き行われる見込みです。また、今後もパネル工場の新設が計画されております。このような状況の中、パネルメーカーからの高精度、高精細なフォトマスク技術への期待はさらに高まり、特にスマートフォンやIT製品向けに有機ELパネル用のフォトマスク需要は増加すると想定しております。これらの需要を獲得するため、生産能力の向上と高精細対応を目的とした成長投資を行い、収益力の向上を図ってまいります。 ② 新規事業立ち上げによる収益基盤の拡大 フォトマスク事業に次ぐ新たな事業として、現在、RFID分野、ヘルスケア分野に挑戦し、早期黒字化を目指しております。RFID分野では「エクストリームタグ」、ヘルスケア分野では「デジタルコルポスコープQ-CO」や「電気刺激装置WILMO」の拡販に努め、取扱製品拡充や新たな自社製品の開発などにも取り組んでまいります。また、新たな領域への参入、M&Aについても検討を進めてまいります。 ③ 関連子会社によるグループ力の向上 フォトマスク事業に関して、台湾では製造および販売、中国、韓国では販売を行っており、当社を含めた各社が連携をより深めることで既存顧客に対するシェア向上と新規取引先の開拓に取り組むとともに、ヘルスケア分野の製品販路拡大を推進することにより、当社グループとしての総合力の向上を目指してまいります。また、当連結会計年度はアサヒテック株式会社を当社グループに迎え入れており、今後の更なる総合力の向上を目指してまいります。 ④ 持続的成長を支える経営基盤の強化 当社グループの今後の成長を促し企業価値を向上させるために、コーポレート・ガバナンスの強化とともに、人材育成、環境負荷低減、事業による社会貢献などに取り組んでまいります。特に人材については、持続的な成長の源泉であると考えており、経営を担える人材、専門性を有するプロフェッショナルな人材の獲得や育成に注力してまいります。

掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。