天龍製鋸株式会社
Tenryu Saw Mfg. Co., Ltd.
2026年3月期
- 売上高
- 134億円 前期比 +2.6%
- 営業利益
- 17.3億円 利益率 12.9%
- 純利益
- 15.1億円
- ROE
- 4.0%
- 自己資本比率
- 91.1%
業績の推移
数字から読み取れること
- 売上高は2022年3月期の143億円から2026年3月期の134億円へ減少(4期間の年平均成長率 -1.6%)。
- 直近期(2026年3月期)の売上高は前期比 +2.6%。
- 直近期の営業利益率は 12.9%。
- 直近期のROEは 4.0%(有価証券報告書の記載値)。
- 直近期末の自己資本比率は 91.1%。
- 直近期の営業キャッシュフロー(21.1億円)は純利益の 1.4倍。
下の表の数値から自動で計算しています。
| 決算期 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 143億円 | 135億円 | 119億円 | 131億円 | 134億円 |
| 前期比 | — | -6.0% | -11.8% | +10.0% | +2.6% |
| 営業利益 | — | — | — | 18.2億円 | 17.3億円 |
| 営業利益率 | — | — | — | 13.9% | 12.9% |
| 経常利益 | 30.8億円 | 23.4億円 | 17.3億円 | 20.9億円 | 21.9億円 |
| 純利益(親会社株主に帰属) | 21.3億円 | 16.5億円 | 12.2億円 | 15.0億円 | 15.1億円 |
| 総資産 | 336億円 | 347億円 | 376億円 | 400億円 | 428億円 |
| 純資産 | 300億円 | 318億円 | 342億円 | 367億円 | 390億円 |
| 自己資本比率 | 89.5% | 91.5% | 91.0% | 91.9% | 91.1% |
| ROE | 7.4% | 5.3% | 3.7% | 4.2% | 4.0% |
| 現金及び現金同等物 | 80.4億円 | 80.5億円 | 78.9億円 | 87.9億円 | 71.4億円 |
| 営業キャッシュフロー | 24.0億円 | 18.9億円 | 11.8億円 | 24.9億円 | 21.1億円 |
| 従業員数 | 1,166人 | 1,050人 | 972人 | 970人 | 953人 |
| 書類の提出日 | — | — | — | — | 2026/06/25 |
| 出典 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 |
新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。
金属製品の会社
日本の金属製品は89社。 天龍製鋸株式会社の直近の売上高は64位。 業種の会社をすべて見る
| 順位 | 会社名 | 売上高 | 営業利益率 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 株式会社LIXIL | 1兆5,107億円 | 1.9% | 81.4億円 |
| 2 | 東洋製罐グループホールディングス株式会社 | 9,632億円 | 5.4% | 549億円 |
| 3 | 日本発條株式会社 | 8,168億円 | 5.6% | 278億円 |
| 4 | 三和ホールディングス株式会社 | 6,607億円 | 12.0% | 597億円 |
| 5 | リンナイ株式会社 | 4,703億円 | 10.7% | 361億円 |
| 6 | 株式会社SUMCO | 4,096億円 | 0.3% | −117億円 |
| 7 | 東プレ株式会社 | 3,788億円 | 7.4% | 185億円 |
| 8 | 三協立山株式会社 | 3,575億円 | 0.4% | −134億円 |
| 9 | 株式会社ジーテクト | 3,334億円 | 4.7% | 134億円 |
| 10 | 文化シヤッター株式会社 | 2,362億円 | 6.6% | 126億円 |
売上規模の近い金属製品の会社
- イワブチ株式会社135億円
- 中国工業株式会社137億円
- 株式会社ワイズホールディングス127億円
- 高田機工株式会社143億円
- 株式会社三ツ知125億円
- 株式会社技術承継機構149億円
- 昭和鉄工株式会社150億円
- 協立エアテック株式会社119億円
直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。
事業の内容
有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第173期(2025/04/01-2026/03/31))
3 【事業の内容】当社の企業集団は、当社、連結子会社6社及び非連結子会社1社で構成されており、鋸・刃物類の製造、加工及び販売を主な事業内容としております。事業に係わる位置づけは次のとおりであります。 (1) 生産体制…国内においては、当社が生産し、海外においては、天龍製鋸(中国)有限公司、TENRYU SAW (THAILAND) CO., LTD.及び天龍製鋸(大連)有限公司が生産しております。 (2) 販売体制…当社では、国内及び海外に販売しております。天龍製鋸(中国)有限公司では、中国市場を中心に販売しております。TENRYU AMERICA, INC.では、米国市場を中心に販売しております。TENRYU SAW (THAILAND) CO., LTD.では、タイ市場を中心に販売しております。TENRYU EUROPE GMBHでは、欧州市場を中心に販売しております。TENRYU SAW INDIA PRIVATE LIMITEDでは、インド市場を中心に販売しております。TENRYU SAW DE MEXICO, S.A. DE C.V.では、メキシコ市場を中心に販売しております。天龍製鋸(大連)有限公司では、中国市場を中心に販売しております。 事業の系統図は次のとおりであります。 (注) 非連結子会社でありました龍蓮工具(大連)有限公司は、当連結会計年度において清算結了しております。
経営方針・経営計画
有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社及び連結子会社(以下「当社グループ」という。)が判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、日本の機械鋸産業界のパイオニアとして、1913年の設立以来、一貫した生産を行う鋸刃専門メーカーで…全文の抜粋を表示
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社及び連結子会社(以下「当社グループ」という。)が判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、日本の機械鋸産業界のパイオニアとして、1913年の設立以来、一貫した生産を行う鋸刃専門メーカーであり、国内はもとより広く海外のマーケットに事業を展開してきました。また、社是である「誠実と和」を以って全社一丸となり、経営理念である「感謝の心をもって、従業員の幸せと株主の幸せを追求し、社会の幸せに結びつけます」の精神のもと総力を結集し、社業発展に邁進しております。当社グループは、メーカーとして引き続き最適・最良の製品・サービスを開発・製造・提供することに努め、顧客の満足と信頼を獲得するとともに、就業環境の整備を図り従業員の自己啓発を高め多様化する市場環境に順応できる企業体質の向上や地域社会の発展に貢献し魅力ある企業に発展させることを経営方針としております。(2) 経営戦略等当社グループは、2024年5月14日の取締役会において、「中期経営計画(2024年度~2026年度)」を決議しました。その主な内容については、下記の「(3)経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題」において記載しております。(3) 経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題米国の関税政策や中東を始めとする世界各地における地政学的リスクの影響により、経営環境は依然として予断を許さない状況が続くものと見込まれます。このような状況下、2026年度は、当社の中期経営計画(2024年度~2026年度)最終年度となり、以下の重点戦略4項目の達成を目指してまいります。①環境負荷の低減に寄与する新製品の開発及び既存技術の向上を追求します。a.チップソーの刃先の厚さを薄くすることにより歩留まりの向上及び切断時の電力使用量の削減に繋げられたが、さらなる生産技術の向上を図り環境負荷低減製品の開発を継続する。b.環境に配慮した原材料の見直しや梱包・副資材の脱プラ・エコ化を一層推進する。②CO2排出削減を図るため新規設備投資を実施し、脱炭素生産の確立を目指します。 a.設備の非化石エネルギーへの転換によりCO2排出量を削減する。 b.主力製品への設備投資を積極的に行い自動化・省電力化を推進する。③グローバル市場に対応する販売・技術サポート体制を強化し、環境に配慮した製品及び高付加価値製品の拡販を図ります。 a.営業業務におけるDX化を推進し業務効率の向上を図る。 b.販売・製造・開発の情報共有化を一層強化し市場ニーズへタイムリーに対応する。④人的資本経営、ウェルビーイング経営を実現するために、ハード・ソフト両面から就業環境の整備や健康増進策を実施します。 a.本社社屋の建替えや老朽化施設の躯体・設備の点検、補修、交換を行う。 b.階層別及び職位別研修の開催など研修体系・体制の構築をさらに図る。 c.各部門にて業務フローの見直しを行い、IT化の推進により業務効率の向上を図る。(4) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループは、安定した営業利益の確保が健全な経営基盤を堅持するために最も重要であるという認識から、従来より「売上高営業利益率」を経営指標としております。また、今般、資本コストや株価を意識した経営の実現に向け「ROE」、「PBR」を経営指標に追加しました。中期経営計画(2024年度~2026年度)の最終年度である2026年度の目標は、以下のとおりであります。・売上高営業利益率:13.0%・ROE(自己資本利益率):3.7%・PBR(株価純資産倍率):0.58倍なお、中期経営計画(2024年度~2026年度)の2024年度~2025年度の実績及び最終年度である2026年度の目標は、「第2 事業の状況 4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (2) 経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容 ① 財政状態及び経営成績の状況に関する認識及び分析・検討内容」に記載のとおりであります。
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