日本カーボン株式会社
Nippon Carbon Co. , Ltd.
2025年12月期
- 売上高
- 377億円 前期比 -0.6%
- 営業利益
- 48.0億円 利益率 12.7%
- 純利益
- 48.3億円
- ROE
- 9.1%
- 自己資本比率
- 63.5%
業績の推移
数字から読み取れること
- 売上高は2021年12月期の315億円から2025年12月期の377億円へ増加(4期間の年平均成長率 4.6%)。
- 直近期(2025年12月期)の売上高は前期比 -0.6%。
- 直近期の営業利益率は 12.7%。
- 直近期のROEは 9.1%(有価証券報告書の記載値)。
- 直近期末の自己資本比率は 63.5%。
- 直近期の営業キャッシュフロー(63.1億円)は純利益の 1.3倍。
下の表の数値から自動で計算しています。
| 決算期 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 315億円 | 357億円 | 378億円 | 379億円 | 377億円 |
| 前期比 | — | +13.4% | +5.8% | +0.2% | -0.6% |
| 営業利益 | — | — | — | 63.1億円 | 48.0億円 |
| 営業利益率 | — | — | — | 16.6% | 12.7% |
| 経常利益 | 44.3億円 | 50.4億円 | 71.1億円 | 66.9億円 | 51.0億円 |
| 純利益(親会社株主に帰属) | 27.2億円 | 31.9億円 | 40.5億円 | 40.7億円 | 48.3億円 |
| 総資産 | 726億円 | 741億円 | 784億円 | 823億円 | 856億円 |
| 純資産 | 522億円 | 532億円 | 576億円 | 608億円 | 636億円 |
| 自己資本比率 | 61.9% | 61.4% | 63.0% | 63.2% | 63.5% |
| ROE | 6.1% | 7.1% | 8.5% | 8.0% | 9.1% |
| 現金及び現金同等物 | 177億円 | 181億円 | 143億円 | 121億円 | 150億円 |
| 営業キャッシュフロー | 75.5億円 | 57.9億円 | 31.8億円 | 52.3億円 | 63.1億円 |
| 従業員数 | 648人 | 651人 | 650人 | 661人 | 667人 |
| 書類の提出日 | — | — | — | — | 2026/03/25 |
| 出典 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 | 開示資料 |
新しい決算の書類が提出されるたびに期を追加し、過去の期も残しています。 有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から集計しています(営業利益は損益計算書の当期・前期のみ)。自己資本比率とROEは報告書の記載値です。
ガラス・土石製品の会社
日本のガラス・土石製品は52社。 日本カーボン株式会社の直近の売上高は26位。 業種の会社をすべて見る
| 順位 | 会社名 | 売上高 | 営業利益率 | 純利益 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | AGC株式会社 | 2兆588億円 | 6.2% | 691億円 |
| 2 | 太平洋セメント株式会社 | 8,984億円 | 8.3% | 254億円 |
| 3 | 日本板硝子 | 8,794億円 | 3.3% | 44.2億円 |
| 4 | TOTO株式会社 | 7,374億円 | 7.3% | 402億円 |
| 5 | 日本特殊陶業株式会社 | 7,312億円 | 18.9% | 1,128億円 |
| 6 | NGK株式会社 | 6,701億円 | 14.2% | 599億円 |
| 7 | 東海カーボン株式会社 | 3,229億円 | 8.0% | 200億円 |
| 8 | 日本電気硝子株式会社 | 3,114億円 | 11.0% | 296億円 |
| 9 | ニチアス株式会社 | 2,519億円 | 14.7% | 316億円 |
| 10 | 住友大阪セメント株式会社 | 2,236億円 | 6.1% | 112億円 |
売上規模の近いガラス・土石製品の会社
- 日本ヒューム株式会社402億円
- 東京窯業株式会社314億円
- 株式会社エーアンドエーマテリアル457億円
- 東洋炭素株式会社461億円
- 株式会社ベルテクスコーポレーション465億円
- 株式会社 ヨータイ295億円
- 日本コンクリート工業株式会社492億円
- 株式会社オハラ288億円
直近期の売上高で並べています。決算期が会社ごとに異なるため、同じ時期の比較ではありません。
事業の内容
有価証券報告書「事業の内容」より抜粋(有価証券報告書-第167期(2025/01/01-2025/12/31))
3 【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、連結子会社9社、非連結子会社1社及び関連会社2社で構成され、炭素製品及び炭化けい素製品の製造及び販売を主な事業内容とし、産業機械製造及び修理、不動産賃貸等の事業活動を展開しております。当社グループの事業に係わる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりです。○炭素製品関連炭素製品の素材製造…当社及び連結子会社日本テクノカーボン㈱が素材を製造しております。炭素製品の加工………当社、連結子会社日本カーボンエンジニアリング㈱、連結子会社日本テクノカーボン㈱が加工するほか、連結子会社㈱NTCMにおいて加工し、当社及び日本テクノカーボン㈱で仕入れております。また、持分法適用関連会社Nippon Kornmeyer Carbon Group GmbHにおいて加工しております。炭素製品の販売…… 当社が販売するほか、連結子会社日本テクノカーボン㈱、中央炭素股份有限公司、 Nippon Carbon Europe GmbH、NIPPON CARBON OF AMERICA,LLC、Nippon Carbon Shanghai Co.,Ltd.が当社の製品等を販売し、当社及び中央炭素股份有限公司が日本テクノカーボン㈱の製品を販売しております。また、連結子会社日本カーボンエンジニアリング㈱及び持分法適用関連会社Nippon Kornmeyer Carbon Group GmbHが製品を販売しております。○炭化けい素製品関連…連結子会社NGSアドバンストファイバー㈱が素材を製造又は加工し、製品を販売…
経営方針・経営計画
有価証券報告書「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」より抜粋
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社は、わが国の炭素工業の草分け的存在として、1915年の…全文の抜粋を表示
1 【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社は、わが国の炭素工業の草分け的存在として、1915年の設立以来カーボンの優れた特性を活かした多種多様な製品を生み出し、社会に送り出してまいりました。常に「わが国炭素工業分野のパイオニアとして、人と社会に貢献する企業であり続ける」ことを企業理念として、安定的な業績基盤を確立し、技術で社会に貢献する会社として限りない挑戦を今後も続けてまいる所存であります。常に時代のニーズに合った新製品の開発と、厳しい品質へのこだわり、環境への配慮に重点を置いた製品の供給とともに、国際競争力のあるコストの実現と、それを可能にする優れた人材の育成を推進しております。 (2) 目標とする経営指標、中長期的な会社の経営戦略、会社の対処すべき課題中期経営方針「GO BEYOND 2030」において、当社グループは、様々な社会課題の顕在化が想定される2030年を最終年度と定め、当社の経営理念である「愛と科学の社会を目指す、夢と技術のある会社」のもと、企業の持続的成長とサステナブルな社会の実現を目指すことを重要課題としております。事業につきましては、為替リスクや各国の政策による世界経済の変動などが懸念されるものの、売上拡大を目指し、収益力の強化に努めてまいります。また、GHG排出量の削減など、カーボンニュートラル社会の実現へ貢献してまいります。 <中期経営方針「GO BEYOND 2030~収益性向上とサステナビリティ経営の両立~」>(ア)収益性の向上製品基本方針および具体的施策ファインカーボン関連製品・国内および海外でのシェア拡大・積極的な経営資源の投入と製造コスト削減の実施電極材関連製品・需要に応じた最適生産体制の確立・徹底的なコスト削減の実施・電極の販路見直し炭化けい素関連製品・需要増加に対応するための人材確保および安全操業の実現新規事業・パワー半導体関連製品の事業化・カーボンニュートラルに係る事業の創出 (イ)サステナビリティ経営の推進項目基本方針および具体的施策カーボンニュートラルへの貢献・GHG排出量削減の実現・当社グループ製品を通じてのカーボンニュートラル社会の実現人材確保および育成・社員のエンゲージメント向上に向けた取り組みの推進・多様な人材が活躍できる企業風土の醸成 (ウ)株主還元の強化項目基本方針および具体的施策安定配当政策・事業利益の安定的な配当原資としての活用と収益性の向上機動的な株主還元・業績、財務状況および経営環境を勘案し、機動的に株主還元を検討
掲載内容は開示資料をもとにした情報提供であり、特定の有価証券の売買を勧めるものではありません。数値の正確性には注意していますが、投資などの判断は必ず各社の開示資料をご確認のうえ、ご自身で行ってください。
